コラム

日本のコロナ危機が示した、機械翻訳依存の危うさと専門用語の日英「誤差」

2020年04月30日(木)18時05分

ILLUSTRAION BY ANDREY RUDOMETOV/SHUTTERSTOCK

<「オーバーシュート(over-shoot)」は外国人の混乱を招き、「自粛」も「3密」も外国人には分かりづらい――。日本に住む人の大多数が日本人でも、英語での情報発信が重要な理由とは? 本誌「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より>

危機の時には、新しい情報を流す必要が生じる。それも、迅速に発信しなければならない。新型コロナウイルス危機に見舞われている現在であれば、日本に暮らす外国人、あるいは外国のメディアや政府に向けて、日本の感染症対策に関する情報を英語でも正しく発信していく必要がある。日本はそれができているか。
2020050512issue_cover_200.png
そういうときは、思わず機械翻訳に頼りたくもなるのだろう。グーグル翻訳などのサービスは便利だし、無料で利用できるので、自治体や企業のウェブサイトに機械翻訳を取り入れるのは一番簡単な方法に思える。しかし通常時にも増して、危機の時には情報の正確さが大切だ。

機械翻訳は以前と比べてかなり精度がよくなったが、まだ完璧とは言えない。とりわけ日本語には、曖昧な表現があったり文に主語がなかったりするなど、機械翻訳をまごつかせてしまいがちな特徴がある。

その一例が、厚生労働省のウェブサイトだ。機械翻訳が使われており、結果としてnew-style coronavirusやstay rekiといった不自然な英語が多く入ってしまった(批判を受け現在は改善された)。英語の報道を見ている人なら分かると思うが、「新型」コロナウイルスをnew-styleとは書かないし、「滞在歴」をstay rekiとするのはあり得ない。

ほかにもコロナウイルス関連の貼り紙や看板では、妙な英語をしばしば見掛ける。「This hands dryer will stop using for awhile」とか「Sold out wears a mask at this place」など、日本語を理解しない外国人には意味が正しく伝わらない可能性が大きい。

これらが機械翻訳によるものか、ネイティブチェックを求めなかった結果かは分からない。だが、分かりにくい英語だとメッセージが伝わらず、外国人は当惑し、政府の対策の邪魔をしてしまったり、危険な行動を取ってしまうかもしれない。今回の失敗を踏まえ、日本の組織には機械翻訳の利用をやめ、翻訳者など専門家の手を借りて英語で発信する準備をしておくことを期待したい。

通じない「オーバーシュート」

コロナ危機でもう一つ明らかになったのは、ある種の「和製英語」が意思疎通を妨げる場合があることだ。英語圏に存在しない造語の和製英語ではなく、日本でしか通用しない「和製」の意味を持つ英単語だ。

例えば、日本の政治家や医療専門家は「オーバーシュート(overshoot)」という言葉を頻繁に使うが、この言葉は英語圏とは異なるニュアンスで使われている。

プロフィール

ロッシェル・カップ

Rochelle Kopp 北九州市立大学英米学科グローバルビジネスプログラム教授。日本の多国籍企業の海外進出や海外企業の日本拠点をサポートするジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社の創立者兼社長。イェ−ル大学歴史学部卒業、シガゴ大学経営大学院修了(MBA)。『英語の品格』(共著)、『反省しないアメリカ人をあつかう方法34』『日本企業の社員は、なぜこんなにもモチベーションが低いのか?』『日本企業がシリコンバレーのスピードを身につける方法』(共著)など著書多数。最新刊は『マンガでわかる外国人との働き方』(共著)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story