コラム

ロッシェル・カップ 街中英語のネイティブチェック

日本のコロナ危機が示した、機械翻訳依存の危うさと専門用語の日英「誤差」

2020年04月30日（木）18時05分

ILLUSTRAION BY ANDREY RUDOMETOV/SHUTTERSTOCK

＜「オーバーシュート（over-shoot）」は外国人の混乱を招き、「自粛」も「3密」も外国人には分かりづらい――。日本に住む人の大多数が日本人でも、英語での情報発信が重要な理由とは？　本誌「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より＞

危機の時には、新しい情報を流す必要が生じる。それも、迅速に発信しなければならない。新型コロナウイルス危機に見舞われている現在であれば、日本に暮らす外国人、あるいは外国のメディアや政府に向けて、日本の感染症対策に関する情報を英語でも正しく発信していく必要がある。日本はそれができているか。
2020050512issue_cover_200.png
そういうときは、思わず機械翻訳に頼りたくもなるのだろう。グーグル翻訳などのサービスは便利だし、無料で利用できるので、自治体や企業のウェブサイトに機械翻訳を取り入れるのは一番簡単な方法に思える。しかし通常時にも増して、危機の時には情報の正確さが大切だ。

機械翻訳は以前と比べてかなり精度がよくなったが、まだ完璧とは言えない。とりわけ日本語には、曖昧な表現があったり文に主語がなかったりするなど、機械翻訳をまごつかせてしまいがちな特徴がある。

その一例が、厚生労働省のウェブサイトだ。機械翻訳が使われており、結果としてnew-style coronavirusやstay rekiといった不自然な英語が多く入ってしまった（批判を受け現在は改善された）。英語の報道を見ている人なら分かると思うが、「新型」コロナウイルスをnew-styleとは書かないし、「滞在歴」をstay rekiとするのはあり得ない。

ほかにもコロナウイルス関連の貼り紙や看板では、妙な英語をしばしば見掛ける。「This hands dryer will stop using for awhile」とか「Sold out wears a mask at this place」など、日本語を理解しない外国人には意味が正しく伝わらない可能性が大きい。

これらが機械翻訳によるものか、ネイティブチェックを求めなかった結果かは分からない。だが、分かりにくい英語だとメッセージが伝わらず、外国人は当惑し、政府の対策の邪魔をしてしまったり、危険な行動を取ってしまうかもしれない。今回の失敗を踏まえ、日本の組織には機械翻訳の利用をやめ、翻訳者など専門家の手を借りて英語で発信する準備をしておくことを期待したい。

通じない「オーバーシュート」

コロナ危機でもう一つ明らかになったのは、ある種の「和製英語」が意思疎通を妨げる場合があることだ。英語圏に存在しない造語の和製英語ではなく、日本でしか通用しない「和製」の意味を持つ英単語だ。

例えば、日本の政治家や医療専門家は「オーバーシュート（overshoot）」という言葉を頻繁に使うが、この言葉は英語圏とは異なるニュアンスで使われている。

次のページ「3密（密閉・密集・密接）」は日本独特の対策

プロフィール

ロッシェル・カップ

Rochelle Kopp　北九州市立大学英米学科グローバルビジネスプログラム教授。日本の多国籍企業の海外進出や海外企業の日本拠点をサポートするジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社の創立者兼社長。イェ−ル大学歴史学部卒業、シガゴ大学経営大学院修了（MBA）。『英語の品格』（共著）、『反省しないアメリカ人をあつかう方法34』、『日本企業の社員は、なぜこんなにもモチベーションが低いのか？』、『日本企業がシリコンバレーのスピードを身につける方法』（共著）など著書多数。最新刊は『マンガでわかる外国人との働き方』（共著）。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判　国際社会は強
2026.02.10

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援　審査
2026.02.09

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを＝オーストリア
2026.02.09

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付
2026.02.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story