プレスリリース

Qlik、企業の優劣を決するAIエコノミーの形成における2025年のトレンドを発表

2025年02月19日(水)17時00分
2025年2月19日、東京 - データ統合、データ品質、データ分析および人工知能(AI)のグローバルリーダーであるQlik(R)( https://www.qlik.com/ja-jp )は本日、2025年のAIとデータ主導ビジネスを形作るトレンドの予測を発表しました。専門知識と綿密な市場分析を基に、Qlikは今後1年間に変革をもたらすテーマとして、真正性(Authenticity)、適用価値(Applied Value)、エージェント(Agents)の3点を挙げました。

これらのトレンドは、Qlikの顧客の中から厳選されたAI業界のリーダーで構成されるQlik のエグゼクティブ・アドバイザリー・ボード(EAB)からのインプットを基に、シニアディレクターであるダン・サマー(Dan Sommer)が率いる、Qlikの市場調査部門が策定したものです。また、Qlik AI Councilが、これらのトレンドが市場に与える広範な影響について深掘りしています。これらのトレンドとその重要性についてQlikが2025年1月15日に開催したウェビナーをこちら( https://www.qlik.com/us/bi/data-trends?utm_campaign=701R500000Eeaj3IAB&utm_medium=press-release&utm_source=&utm_team=GPR )からご覧いただけます。
https://pages.qlik.com/JPN_Trends2025Webinar.html


真正性(Authenticity)
生成AIが主流となる時代において、企業は高まる真正性の危機に対処しなければなりません。
Humane IntelligenceのCEO兼創設者であるルマーン・チョウダリー(Dr. Rumman Chowdhury)博士は次のように述べています。
「組織が信頼を築き、情報源の検証を求めることは非常に重要です。人工的に生成されたものではなく、人間のリアルな視点を反映したデータに基づく信頼性の高いアウトプットは、近い将来、非常に価値のあるものになるでしょう。」
信頼できる適切なデータを維持したいと考える組織にとって、この課題に取り組むことは極めて重要です。

適用価値(Applied Value)
AIの導入が拡大するにつれ、より明確なROIを求める圧力が高まっています。
AIアジア太平洋研究所の共同設立者兼エグゼクティブ・ディレクターであるケリー・フォーブス(Kelly Forbes)氏は次のように述べています。
「生成AIの画期的な進歩に伴う初期の盛り上がりが落ち着き、現在ではAIの実用性を模索する段階にあります。私たちはまだAIの潜在能力を最大限に活用しているわけではありません。今後1年間で認知を広げ、教育や細やかな管理を通じて、その実現に向けて取り組んでいきます。」
コストと価値のバランスを取りながら、日々の業務にAIを活用し、具体的なビジネス成果を得る組織こそがリーダーとなります。

エージェント(Agents)
自律型エージェントは、ワークフローと業務を大きく変える可能性を秘めています。
Tamang Venturesの創設者であり、作家、アドバイザーでもあるニーナ・シック(Nina Schick)氏は次のように述べています。
「2025年中の実現は見込めないでしょうが、2030年までには、マルチエージェントアーキテクチャは革新的なものではなくなり、当たり前のことになるでしょう。フォーチュン500に名を連ねる大企業から、たった2人のスタートアップ企業まで、すべての組織がこのインテリジェンスを簡単に利用できるようになるでしょう。」
そのために、企業は強固なデータ基盤、相互接続されたシステム、そしてエージェント技術の戦略的な導入に重点を置いて取り組む必要があります。

オックスフォード大学でAIのDeepMindについて研究しているマイケル・ブロンシュタイン(Dr. Michael Bronstein)博士は、AIの未来を形作る上で人間の介在が重要な役割を果たすことを強調し、次のように述べています。
「AIは自然に存在するものではなく私たち人間の創造物であり、私たちの利益のために形作る必要があります。AIは人間にとって変わるものではなく、むしろ人間の可能性を引き出し、次のステップへと導いてくれるものです。」
またマイケル博士は、責任を持って開発すれば、AIは変革を引き起こすチャンスを生み出すと強調しています。

Qlikの最高戦略責任者であるジェームズ・フィッシャー(James Fisher)は次のように述べています。
「AI統合の現実に取り組む企業の中で成功を収めるのは、AIを単なる流行ではなく、戦略的に欠かせないものとして捉える組織です。スマートで相互運用可能なデータエコシステムの構築は、効率的な運用の基盤となると同時に、成長とイノベーションのための新たなビジネス機会を見つける基盤ともなります。これは、リーダーとなる準備ができている組織にとっての転換点となるでしょう。」

これらのトレンドは、急速に進化するAIをとりまく環境の中で、企業が直面している課題や機会を示しています。1月15日に開催した特別ウェビナーではこれらのトレンドを基に、業界が変革を余儀なくされる中で欠かせない洞察と実行可能な戦略を紹介しました。
ウェビナーの詳細とアーカイブは、こちらをご参照ください。
https://www.qlik.com/ja-jp/bi/data-trends?utm_campaign=701R500000Eeaj3IAB&utm_medium=press-release&utm_source=&utm_team=GPR


■Qlikについて
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国 Qlik Technologies Inc. の日本法人です。Qlikは、複雑なデータ状況を実用的なインサイトに変換し、戦略的なビジネス成果を促進します。世界40,000社以上の顧客にサービスを提供しているQlikの製品ポートフォリオは、最先端かつエンタープライズ水準のAI/機械学習、データの統合と分析を提供します。さらに、実用的で高度な拡張性を備えたQlikのAI/機械学習ツールで、適切で迅速な意思決定を可能にします。また、優れたデータ統合およびデータ統制、多様なデータソースに対応する包括的なソリューションを提供しています。Qlikの直感的でリアルタイムの分析は、隠れたパターンの発見や複雑なビジネス課題の解決、新たなビジネスチャンスの獲得を支援します。
Qlikは顧客の戦略的パートナーとして、プラットフォームに依存しないテクノロジーと専門知識で、顧客の競争力を高めます。

(C) 2025 QlikTech International AB. All rights reserved. All company and/or product names may be trade names, trademarks and/or registered trademarks of the respective owners with which they are associated.


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米内国歳入庁も約6000人削減、郵政公社は商務省に

ワールド

中国、G20会合でトランプ氏への支持表明 ウクライ

ビジネス

予算案、多くの主要野党の賛同を 年収の壁では所得制

ビジネス

追加利上げの場合、予期せぬ影響の可能性もあり注視=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 8
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 9
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中