コラム

ピケティはマルクスを超えられるか──映画『21世紀の資本』を考察する

2020年07月13日(月)18時50分

理論的裏付けと政策戦略がまったく異なるピケティとマルクス

現在ではもはや歴史の一断片にすぎないが、マルクス主義の政策プログラムは、社会主義経済圏の拡大という形で、少なくともある時代には世界を二分するような隆盛を誇った。その理由の一端は、おそらくその「科学的」な装いにあった。すなわち、マルクス主義は、単なるイデオロギー的世界観に留まらず、労働価値説と搾取説に基づく窮乏化論と、それに基づく歴史法則という「理論的裏付け」を持っていた。カール・マルクスの朋友であったフリードリヒ・エンゲルスが『空想から科学へ』(1880年)でマルクス主義をその先駆である「空想的社会主義」から区別したのは、まさしくその点に基づいていた。

そのマルクス主義の理論とは、「資本家による労働者の搾取と、それによる労働者の窮乏化は、生産手段の私的所有それ自体から生み出される。したがって私的所有に基づく資本主義は、この基本矛盾によって必然的に崩壊する」という命題である。カール・ポパーが『歴史主義の貧困』(1957年)によって批判したように、ポパー的な科学理解からすれば、このマルクス主義の「歴史法則」は明らかに反証可能性を持たないから、必ずしも科学的命題とは言えない。しかしながら、科学とは何かがまだ曖昧であった19世紀半ばという時代に、マルクスが社会現象についての一つの理論的説明を提供したことは、それ自体が既に十分に画期的だったのである。それだけではなく、マルクスはその「理論」に基づいて、「革命を通じた私的所有の廃棄」という政策戦略をも提起していた。マルクス主義はその意味では、資本主義の本質についての一定の把握=世界観を中核とし、それを裏付ける理論的把握と戦略を防備帯とするような、一つの確固とした政策プログラムであった。

ピケティ主義は、資本主義経済の持つ本質的な不平等性の把握という点においては、明らかにその世界観をマルクス主義と共有している。しかし、その把握を裏付ける理論や政策戦略は、マルクス主義とはまったく異なる。端的にいって、ピケティはマルクス主義の理論や実践には少しの共感も同情も持っていない。それは、この映画が東欧における社会主義体制崩壊のエピソードから始まり、そこに登場するピケティがそれについて「人間解放を約束した政治体制が悲惨と政治的抑圧を生み出した」と総括していることからも明らかである。

この映画では終わりの部分でごく短く説明されるだけであるが、資本主義経済において不平等が必然的に拡大する理由としてピケティが依拠しているのは、資本主義経済の持つ「r>g」すなわち「資本収益率rが経済成長率gを上回る」という傾向である。確かに、もしこの不等式が「資本主義経済の基本法則」なのであれば、資本所有者の所得分配シェアは常に上昇し、資本を持たない労働者のそれは常に低下し続けるはずであるから、不平等の拡大という事象の一般性はそれだけで保証されることになる。さらに、その「r>g」が現実にどの程度当てはまっているのかは、実際にピケティが広範に行っているように、過去のデータから確証可能である。それは当然ながら、その同じデータから反証可能でもある。したがって、資本主義経済の持つ本質的な不平等性を明示化する目的のためには、マルクス主義のように「搾取」といった反証不可能な形而上学的概念を持ち出す必要はない。

ピケティが描き出す資本主義とは、基本的には「資本を持つものと持たざるもの」の対立図式であり、その点ではマルクス主義による階級対立の図式と表面上は似ている。しかしながら、ピケティは、マルクス主義者のように「資本=私的所有を廃絶せよ」などとは言わない。というのは、彼が映画の終わりの部分で述べているように、資本の保有さえ平等化すれば、分配の平等化は自ずと実現されるからである。そしてそれは、暴力革命による資本の簒奪といった手段を用いずとも、ピケティが示唆するような民主主義的な手続きを通じた税制改革によって十分に実現可能なのである。

プロフィール

野口旭

1958年生まれ。東京大学経済学部卒業。
同大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。専修大学助教授等を経て、1997年から専修大学経済学部教授。専門は国際経済、マクロ経済、経済政策。『エコノミストたちの歪んだ水晶玉』(東洋経済新報社)、『グローバル経済を学ぶ』(ちくま新書)、『経済政策形成の研究』(編著、ナカニシヤ出版)、『世界は危機を克服する―ケインズ主義2.0』(東洋経済新報社)、『アベノミクスが変えた日本経済』 (ちくま新書)、など著書多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシアがICBM発射、ウクライナ空軍が発表 初の実

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部の民家空爆 犠牲者多数

ビジネス

米国は以前よりインフレに脆弱=リッチモンド連銀総裁

ビジネス

大手IT企業のデジタル決済サービス監督へ、米当局が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は?
  • 2
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 3
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 4
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 5
    「ワークライフバランス不要論」で炎上...若手起業家…
  • 6
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 7
    習近平を側近がカメラから守った瞬間──英スターマー…
  • 8
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 9
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 10
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国」...写真を発見した孫が「衝撃を受けた」理由とは?
  • 4
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 5
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 6
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
  • 7
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 8
    建物に突き刺さり大爆発...「ロシア軍の自爆型ドロー…
  • 9
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 10
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    秋の夜長に...「紫金山・アトラス彗星」が8万年ぶり…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 10
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story