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シリーズ日本再発見

戦前から続く「同期」の論理が、今も日本社会に巣くっている

2018年10月30日(火)16時30分
松野 弘(千葉大学客員教授、現代社会総合研究所所長)

gyro-iStock.

<日本型のエリート選抜システムとして、戦前から機能してきた「同期」という考え方。新卒一括採用を見直す機運もあるが、若手サラリーマンたち自身の中にもまだ「同期意識」が存在している>

「貴様と俺とは同期の桜、同じ兵学校の庭に咲く、咲いた花なら散るのは覚悟、みごと散りましょ国のため......」――これはどこかの会社の社歌ではない。日本が太平洋戦争を始めた昭和10年代後半、海軍の予科練(茨城・霞ケ浦)で飛行訓練をした若者たちの愛唱歌である。

この「同期の桜」は、同じ時期に予科練に入隊し、厳しい訓練を受け、同じ釜の飯を食って、国家、すなわち天皇陛下のために、戦争で散っていった若者の姿を歌ったものである。こうした「同期意識」は日本特有の共同体的な集団意識の形成という点で、当時の学生には大きな意味を持っていた(この若者たちは、終戦直前「神風特攻隊」として出陣し、そのほとんどは死んでいった)。

日本の企業は階層別組織であるといわれてきた。戦前の企業組織では、ホワイトカラー層(事務的労働者)とブルーカラー層(肉体労働者)に峻別され、待遇(賃金と地位)も格差があった。

ホワイトカラー層では、入社年次、つまり同期入社によって一つの集団が形成され、その集団の中からトップマネジメント層(上位管理職層)が選抜されるというシステムが長年続いていた。企業にとっては、「一括入社」という儀式はその意味で重要である。

一方こうした考え方は、企業よりも霞が関の官僚組織のほうが強い。国家公務員試験の上級職試験に合格し、各省庁に入職した職員は、競争原理のもとに選抜され、40代後半には官僚組織の幹部クラスが絞り込まれ、最終的には、そのトップである事務次官が決定される仕組みである。この競争に敗れた者は役所から去っていく。

ルーツは戦前の旧制高校、「戦友」組織ではないか

こうした「同期」という考え方はどこから出てきたのだろうか。大企業の功成り名遂げた人たちが登場する日本経済新聞のコラム「私の履歴書」をみると、大抵の人が同期入社について強い意識を持ち、同期の仲間に強い絆を持っているようである。

例えば戦前、エリート養成の予備機関であった旧制高等学校(現在の大学の教養学部にあたる)の入学者は全員、高校の寮に入ることが原則として義務づけられていて、苦楽を共にしたという強烈な仲間意識があった。

※旧制高校は、全国の県立中学校(中学への進学者はきわめて少数であった)から選抜された生徒が進学。その後、彼らは帝国大学へと進学していった。

こうした人たちが企業に入り、旧制高校意識を基盤として形成したのが、サラリーマン社会の「同期意識」ではないかと思われる。これと似たような組織が、戦前の軍隊組織(陸軍・海軍)で戦争を戦い抜いてきた「戦友」組織であった。

このような同期意識は、将来の幹部候補を選抜する際に有効に機能していく。何年入社から役員を何名選ぶという考え方がある。すでに指摘したように、官僚組織の場合はとりわけ、こうした意識が強く、同期入省者から事務次官をという風潮がある。

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