コラム

ケント・ギルバート新著『プロパガンダの見破り方』はそれ自体が「陰謀論」

2020年04月09日(木)17時20分

Satoko Kogure-Newsweek Japan

<左派・リベラル批判に終始するお決まりのパターンだが、内輪の論理を振りかざし、安直なストーリーで世界を理解しようとするのは右派だけに限らない>

今回のダメ本

propaganda_book.jpgプロパガンダの見破り方
 ケント・ギルバート 著
 清談社Publico

ついに来た。ここ数年の右派論壇のトレンドは、リベラル派の言いそうな言葉の換骨奪胎にある。この本にある「プロパガンダ」もしかり。ケント・ギルバートという右派のポップアイコンを目立つよう帯に載せ、NHKや朝日新聞というメディアは単なるプロパガンダ機関であり、彼らの情報はしっかりチェックしようと呼び掛ける。表面的に読めば、メディアリテラシーを高めようという主張とも親和性は高い。

では、どのようなものがプロパガンダだと著者であるギルバートは考えているのか。問うべきはその論理と、立ち位置である。

冒頭で紹介されるのは、右派本ではおなじみの、しかし歴史学的には全く実証されていない「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」論だ。占領期、日本は連合国軍総司令部(GHQ)の「プロパガンダ」によって、アメリカなどへの批判は許されず、戦前の日本は悪だと刷り込まれ、平和憲法を守れば平和がやって来ると信じるようになったというものだ。

私から見ればこうした主張自体が「お決まりのパターン」に陥り、かつ歴史の「ねじ曲げ」なのだが、彼らはいっこうに検証しようとしない。

在野の歴史研究者、辻田真佐憲のインタビューによれば「『プロパガンダ』は基本的に政府や政党など公的機関が行う組織的な政治的宣伝を指す言葉」(毎日新聞ウェブ版2019年10月24日付)だが、この本で批判的に言及されるのは「自虐史観の歴史教育」や「安保法制反対デモ」で、検証の矛先は安倍晋三政権には向かわない。なぜか政権を批判する側ばかりを取り上げる。これは本当の意味での「プロパガンダ」を批判的に検証する本ではなく、左派、リベラルを批判するための本だ。

仲間内でしか通用しない論理を振りかざし、検証しているうちに、知ってか知らずか彼らの主張は陰謀論のそれへと接近する。日経サイエンス2014年2月号に掲載された「陰謀論をなぜ信じるか」で紹介されている、いくつかの研究を簡単にまとめれば、陰謀論の基本は「根本的な帰属の誤り」と呼ばれる認知バイアスにある。これは「他者の行動の背景に意図を過大に感じ取る習性」であり、働きだすと、人は複雑な政治問題や、多くの人が関与するような問題であっても、単純な説明で世界を理解しようとする。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ:さまよう「中流票」、選挙結果の振れ

ワールド

中国が香港安全保障白書、本土政府の「根本的な責任」

ワールド

トランプ氏、完成間近の米加新橋の開通阻止を警告 交

ビジネス

午前のドルは155円前半へ下落、売り地合い続く ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story