コラム

トルコも中国も「独裁をやめろ」、NBA選手カンター・フリーダムの戦い

2021年12月15日(水)17時05分
エネス・カンター・フリーダム

米国籍を取得したエネス・カンター・フリーダム DAN HAMILTONーUSA TODAY SPORTSーREUTERS

<トルコ出身ながらエルドアンを厳しく非難。米国籍を取得して「フリーダム」に改名したエネス・カンターの戦いは続く>

「私はアメリカ人になることを誇りに思う。世界で最も偉大な国。自由の国であり、勇者の故郷だ」

NBAのボストン・セルティックスに属するスター選手エネス・カンターは11月29日、このようにツイートし、米国籍を取得するための宣誓式に臨む動画を公開した。

彼はアメリカ市民となるに際し、自らの名前をエネス・カンター・フリーダム(自由)と改めた。自由は人間が持つことのできる最も偉大なものだ、「自由」を自分の一部として持ち歩き生涯をそのための戦いにささげたい、と語っている。

研究者だった父の留学先のスイスで生まれ、トルコで育ったトルコ人のエネスは2009年に10代で渡米。以来、トルコで独裁的権力を振るい、反対勢力を弾圧するエルドアン大統領を批判してきた。

16年にトルコでクーデター未遂が発生すると、エルドアンはその黒幕を在米のイスラム教指導者ギュレン師だと断定。ソイル内相は21年2月、クーデター失敗以降、ギュレン派との関連性を疑われた62万人以上が捜査対象となり、30万人以上が拘束され、2万5000人が今も投獄されていると発表した。トルコ当局は米当局に対しギュレンの引き渡しを何度も要求しているが、アメリカ側は拒否している。

インドネシアで強制連行寸前に

このギュレンを支持するエネスにも、エルドアンの魔の手は迫った。

19年1月のワシントン・ポスト紙への寄稿でエネスは、17年5月にインドネシアで拘束されそうになって慌てて国外脱出した体験や、トルコ当局が彼のパスポートを失効させた事実について語り、「エルドアンは私をトルコに連れ戻して消したいのだ」と訴えた。トルコ検察当局は今年10月までに計10回、彼の国際逮捕状を発行した。エネスの感じた危険は杞憂ではなかったのだ。

国際NGOフリーダム・ハウスは今年、対象国を説得して正当な手続きを経ずに、あるいはわずかに合法性を装って自国民を引き渡すよう説得する「レンディション(rendition)」による強制連行がトルコは世界で最も多いと報告。ギュレン派に対する抑圧を「世界的な粛清」だと非難した。

エネスはエルドアンを「今世紀のヒトラー」と呼んではばからない。彼がこれを「非常に強い表現」だと理解しつつ使うのは、トルコには自由も民主主義もなく、罪のない何万人もの人々が殺されたり拷問されたりしているからだという。

プロフィール

飯山 陽

(いいやま・あかり)イスラム思想研究者。麗澤大学客員教授。東京大学大学院人文社会系研究科単位取得退学。博士(東京大学)。主著に『イスラム教の論理』(新潮新書)、『中東問題再考』(扶桑社BOOKS新書)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、一時約2円安の15

ワールド

伊首相、トランプ氏「平和評議会」規約修正求める 憲

ワールド

独首相、トランプ氏「平和評議会」に慎重姿勢 構造に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story