コラム

日本でもAmazon Echo年内発売?既に業界は戦々恐々

2017年01月30日(月)15時00分

<一度使えばスマホには戻れなくなる、といわれる音声コマンドの大ヒット・デバイス、Amazon Echo(エコー) がいよいよ日本上陸!? 搭載されている音声認識技術 Alexa(アレクサ)に対応する家電や自動車も続々と現れて、これからは音声入力が生活の主役になりそうだ>

 アメリカで爆発的人気のスピーカー型音声アシスタント「Amazon Echo」。業界関係者によると、日本でも年内に発売になる可能性が高い。スマートフォン全盛時代に終止符を打つ可能性があると言われるほどの大型ヒットデバイスだけに、まだ噂の段階ながら戦々恐々とする業界関係者が多い。

ボイスファーストが強み

 Amazon Echoでどんなことができるのか。イメージ的には、スマホのデジタルアシスタントGoogle NowやiPhoneのsiriのようなもの。違いは、ボイスファーストだというところ。ディスプレイを搭載していないので、音声だけで事が足りるように徹底的に考え抜かれていることだ。(関連記事:ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

 実際にどのようなことができるのかは動画を見てもらうのが分かりやすいが、家庭内だとスマホをポケットから出す手間もなく、音声だけで音楽をかけたり、天気予報などの情報を得たりすることが可能だ。

 技術的に大きな特徴は2つ。1つは、7個のマイクが搭載され、部屋の中の音声を正確に拾うことができること。もう1つは、1秒以内にレスポンスが返ってくることだ。

 友人のロボット事業者は「いろんなロボットのマイクを見てきたが、Amazon Echoはダントツにすばらしい。指向性があるというのか、発声者の声を正確に拾ってくる」と語っている。

 またレスポンスが1秒以内になっているのは、CEOのジェフ・ベゾス氏のこだわり。Echoの開発を始めたころは、レスポンスに数秒かかるのが普通。世界最先端の研究でようやく2秒前後のレスポンスタイムを記録したばかりだった。試作機を見たベゾス氏は研究者たちに1秒を切るように檄を飛ばした。研究者たちは無理だと反論したが、ベソス氏は首を縦に振らなかったという。

 ベゾス氏の執拗な命令を受けながら、研究者たちはAIの新手法Deep Learningを使ってレスポンスタイムの縮小に取り組んだ。そしてようやく1秒を切ることができ、製品出荷にこぎつけたのだという。

【参考記事】深い感動を導くアマゾンの音声AIアシスタント+コンテンツの可能性

スマートホームのハブ確定

 とはいうもののAmazon Echoの最大のすごさは、そうした技術面にあるわけではない。実は米国では、Echoに搭載されている音声技術Alexaが多くのサードパーティに採用され、機器連携の事実上の業界標準になりつつある。そのことが最もすごいことだ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン戦争開始から2週間、双方が徹底抗戦の姿勢 死

ワールド

米・チリ、レアアースなど重要鉱物巡る協議開始で合意

ワールド

原油先物下落、米がロシア産石油購入を30日間許可

ビジネス

金融市場に大きな変動、 極めて高い緊張感持って注視
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 5
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 8
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story