コラム

マーク・ザッカーバーグ氏インタビュー「なぜAIを無料公開するのか」

2024年05月14日(火)16時00分

【2020年にNVIDIAの最新半導体H100を買い集めた理由】

(07:18)
レコメンデーション機能でTikTokに追いつきたかったから。(AIの基盤モデル開発競争の激化でNVIDIAの半導体が品薄になり、数多く買い集めた企業が有利になるという)未来が見えていたからではない。

【AGIを目指すようになった理由】

(11:37)
最初はプログラミング機能含むいろいろな機能を持つAGIを作ろうとは思っていなかった。FacebookやInstagramのユーザーが、プログラミングに関する質問をするとは思えなかったから。

でも1年半ほど前からAIがプログラミング能力を持つことの重要性に気づいた。プログラミングの考え方をAIが持てば、AIは論理的思考ができるようになり、いろいろな領域の質問に上手に答えることができるようになった。

ビジネスパーソンがクライアントさんと対話するときも、単にクライアントの質問に答えるだけではだめで、幾つもの会話のステップを先読みして対話を進めていく必要がある。お客さんの求めているものは何なのか、お客さん自身も分かっていない場合がある。そんな場合は、目の前の質問だけではなく対話の全行程を俯瞰する能力が必要。それは論理的思考能力ということになる。ということで結局AGIを作らなければならないということに気がついたんだ。

【AI進化の方向性】

(14:29)
AIにいろんな機能を搭載していくことを考えている。マルチモーダリティ(複数のデータの種類のこと)はわれわれが注力している重要な機能の1つ。

最初はテキスト、写真、イメージ。そして動画。3Dデータも重要。

それとわれわれが注力するモダリティ(データの種類)で、ほかの人があまり取り組んでいないものに、感情理解がある。人間の脳の大部分は、感情表現を理解するために存在する。写真や動画の内容理解で十分だと思うかもしれないけど、感情理解は写真、動画理解の中でも特別な領域。1つの独立したモダリティだと思う。

それに加えて論理的思考、メモリーなども進化させる必要がある。複雑な質問をすべてコンテキストウィンドー(短期記憶の機能)に投げ込めば問題解決するわけではないと思うから。ユーザーごとにカスタマイズされたメモリーを持つカスタムモデルも必要になると思う。

モデルの大きさに関しては、大きなものも小さなものも作っていく。サーバー上で動く大きなモデルも、スマートグラス上で動く小さなモデルも必要。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story