コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

Web3は大きな富を生み、その果実は広く分散されるようになる。その代償とは

2022年08月22日（月）13時35分

ネットワーク効果は、Facebookでも起こった。ユーザーが増えれば増えるほど、情報発信は楽しくなる。自分の友達のほとんどがFacebookを利用するようになると、メールで連絡するよりもFacebookメッセンジャーで連絡するほうが便利になり、メールの利用が減っていった。コミュニティーのネットワーク効果だ。

コミュニティーのネットワーク効果よりもパワフルなのがAIのネットワーク効果だ。Google検索は、利用者が増えれば増えるほど、利用者が求めている情報の傾向が分かる。それに従って、AIが情報の並べ順を変えるので、求めている情報により素早くアクセスできて便利になる。便利になるので、より多くのユーザーが利用し、ユーザーが増えればどの情報が有益なのかというデータがより多く集まる。データが集まればさらにAIが賢くなる。

ハーバード大学の二人の教授が書いた「Competing in the Age of AI（AI時代の戦い方）」では、AIのこのネットワーク効果が勝ち組企業のビジネスモデルになっている、として、アマゾンやIKEA、Ant Financialなどの事例を紹介している。

こうしたコミュニティやAIのネットワーク効果で、ネット企業の収益が逓増していった。大量生産の収益逓減モデルから、AIの収益逓増のモデルに、企業の価値創造の方法が切り替わった、というのが二人の教授の主張である。

収益逓増モデルに入ったので、ネット大手が巨大化し、富と権力がネット大手に集中した。これがWeb２と呼ばれるネットの1つのパラダイムであり、これに対する反発がWeb3である。

Web3では、ネット大手に集中した富と権力を一般ユーザー側に取り戻そうとしている。そのために必要なのは、データを一般ユーザー側に取り戻すこと。データこそがAIのネットワーク効果を生むからだ。

さらに言えば、今までのように個人データを秘匿するのではなく、積極的にAIの学習用に提供すれば、AIはますます賢くなり、より大きな価値を生むことになる。

一般ユーザーが自分の個人データを積極的に提供するようになる。そんなことが可能なのだろうか。ビタリック・ブテリン氏らが書いた「Decentralized Society」という論文では、そのために必要な技術のコンセプトや数式などが記載されている。

データを一般ユーザー側で管理するには、データのストレージが必要になる。データストレージとしては、ユーザーの手元の記憶デバイスでもいいし、信用できるオンラインのストレージでもいい。ネット企業が運営するオンラインストレージが信用できないのなら、InterPlanetary File System(IPFS)と呼ばれる分散型のオンラインストレージの仕組みを使ってもいい。

次のページ癌も克服可能？
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝総じて下落、イランとの協議巡る楽観論
2026.03.31

ビジネス

ＦＲＢ政策「良好な位置」、異例の局面に対応可能＝Ｎ
2026.03.31

ワールド

米、対キューバ政策に変更なし　制裁対象のロ船籍の燃
2026.03.31

ビジネス

ＮＹ外為市場＝円が対ドルで上昇、介入警戒感が下支え
2026.03.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story