コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

手に汗握るディープラーニング誕生秘話。NYタイムズ記者が書いた「ジーニアス・メーカーズ」【書籍レビュー】

2021年10月22日（金）15時15分

未来を牛耳る頭脳とカネの物語　oonal-iStock.

＜興味深いエピソードを交えて綴られる、AI開発の主役たちと彼らが目指す人類の未来＞

＊エクサウィザーズ AI新聞から転載

──ヒントン教授が腰痛持ちでなければ、AIは中国が先行していたかも知れない。
──ディープラーニングの誕生には、日本の基礎研究が不可欠だった。

ニューヨークタイムズのテクノロジー担当、ケイド・メッツ記者が書いた「ジーニアス・メーカーズ」は、こうした一般的にあまり知られていないディープラーニング誕生秘話が満載されている。

「ディープラーニングの3人の父」と言われる人物の1人、カナダ・トロント大学のジェフリー・ヒントン教授を雇用しようと、最初に熱心にオファーしてきたのは中国のテック大手バイドゥだった。その後、すぐにGoogleやMicrosoftなどの米国のテック大手も同様にオファーしてきた。

GoogleのAIを進化させた男

ヒントン教授はバイドゥの担当者と懇意にしていたが、最終的にはGoogleのオファーを受けることにした。同教授は大変な腰痛持ちで、数分以上イスに座り続けることができない。カナダと地続きの米国なら、列車や車の座席に横たわって移動することが可能だが、中国へは飛行機で行かなければならない。飛行機の離着陸時には席に座っていなければならない。腰痛のことを考えてバイドゥのオファーを辞退することにした、と同教授は語っている。

結局Googleが同教授を雇用することに成功し、Googleはすべての技術をAIベースのものに移行。AIの開発競争で他社よりも一歩先に出ることになる。もし同教授が腰痛持ちではなく中国企業に勤めることになっていれば、中国がAIで圧倒的優位に立っていたかもしれない。歴史とは実に不思議なものだ。

この本には、こうしたディープラーニング誕生秘話がいくつも載っているのだが、もう1つ面白いと思ったのは、日本の研究がディープラーニングの基礎になっていたということだ。

実はこのことは、日本の研究者から何度か聞いたことがある。「ディープラーニングはもともと日本のアイデアだ」という研究者もいた。勝負に負けた負け惜しみかもしれない。そう思ったので、私の中でそうした意見を「保留扱い」にしていた。

次のページ日本が先行していた基礎研究
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24％　安倍元
2025.04.03

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡　ゼレンスキー氏出身
2025.04.03

ビジネス

米関税24％の衝撃、日本株一時1600円超安　市場
2025.04.03

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のＮＹ市長の起訴棄却　政権の「
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story