コラム

次世代の最重要課題=「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」

2020年11月26日(木)20時47分

「すべての企業はテクノロジー企業になる」 putilich-iStock.

<破壊的技術の融合による社会変化に備える>

エクサウィザーズ AI新聞(2020年11月25日付)から転載

技術革新が加速度を増し、10年後には今とまったく異なる世の中になる。ここ1年間に米国で発売されたビジネス書の中に、こういう主張を掲げるものが増えてきている。これらの本の著者によると、AIを始め、VR、ブロックチェーン、バイオ、新素材、ロボット、センサーなどの技術が融合することで、技術革新が指数関数的に加速。劇的な社会変化の波が何度も何度も押し寄せてくるようになるという。ビジネス環境の激変が続く中、経営者にとって最大の仕事は、どんな波が来ても乗りこなせるような企業体質に会社を進化させること。デジタル・トランスフォーメーション(DX)こそが、経営者にとって最大の仕事になるという。

THE FUTURE IS FASTER THAN YOU THINKの著者Peter H. Diamondis氏によると、重要なのは「指数関数的」というキーワードだという。指数関数は、初期の変化は比較的なだらかだが、一定のポイントに達すると一気に大きく変化する。

実はデジタル技術は指数関数的に進化している。基礎となっている半導体が18ヶ月ごとに性能が倍に伸びているからだ。そこにAIなどの技術が加わることで、指数関数の伸びは減速しそうもない。そしていよいよ急角度で進化するフェーズに入ってきたというわけだ。

例えばAI新聞でも取り上げた空飛ぶ自動車の話も、AIやセンサー、新素材、3Dプリンターなどの技術が融合することで、ここにきて実現のめどが立ったわけだ。SFのような話が10年以内に現実になろうとしているのだ。

またアンチエイジング研究の最新動向を見てみても、10年後には平均寿命が劇的に伸びる可能性があることが分かる。

交通手段が変われば街の形が変わるし、寿命が劇的に伸びれば人々のライフスタイルが変わる。こうした技術革新は、氷山の一角に過ぎない。びっくりするような技術革新が同時多発的にあちらこちらの領域で起ころうとしているのだ。

こうした劇的な変化に、企業はどう備えるべきだろうか。

The innovation ultimatumの著者Seve Brown氏は、「すべての企業はテクノロジー企業になる。テクノロジー企業に進化できない企業は生き残れない」と指摘する。

では経営者は技術の専門家でなければならないのだろうか。

そんなことはないと思う。あまりに多くの技術が関与してくるので、すべての技術の専門家になるのは無理。また1つの技術だけの専門になれば、他の技術の動向を軽視するようになり、かえって時代の波に乗れなくなる可能性がある。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

IMF、日本の財政措置を評価 財政赤字への影響は限

ワールド

プーチン氏が元スパイ暗殺作戦承認、英の調査委が結論

ワールド

プーチン氏、インドを国賓訪問 モディ氏と貿易やエネ

ビジネス

米製造業新規受注、9月は前月比0.2%増 関税影響
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%しか生き残れなかった
  • 2
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させられる「イスラエルの良心」と「世界で最も倫理的な軍隊」への憂い
  • 3
    高市首相「台湾有事」発言の重大さを分かってほしい
  • 4
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 5
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 6
    「ロシアは欧州との戦いに備えている」――プーチン発…
  • 7
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 8
    見えないと思った? ウィリアム皇太子夫妻、「車内の…
  • 9
    【トランプ和平案】プーチンに「免罪符」、ウクライ…
  • 10
    【クイズ】日本で2番目に「ホタテの漁獲量」が多い県…
  • 1
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%しか生き残れなかった
  • 4
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 5
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 6
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 7
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 8
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 9
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 10
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story