コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

精鋭集団でゾーンに入る、Netflixの究極の企業文化　新刊『No Rules Rules』レビュー

2020年09月25日（金）11時55分

そして超優秀な人材だけの組織のパワーを最大化させるために、互いに批判的なアドバイスを口にできる企業文化を作る。これが２つ目のポイントになる。

相手が上司であっても社長であっても、相手のためになるアドバイスであれば、公の場であってもその場でそれを口にできる文化。Netflixは、その文化を維持するために、いろいろ工夫しているのだという。

大事なのは、アドバイスを言うことが、自分のためではなく、相手のためになっているのかどうか。自分の不満をぶつけたい、というのは自分のための動機だ。そうした動機が少しでも含まれるアドバイスは認められないという。

優秀な人でも、人格的に未熟で、こうしたアドバイスがうまくできない人がいる。たとえその人がどれだけ優秀であったとしても、そうした人には会社を辞めてもらうようにしているという。

超優秀な人材が、超優秀な人材からアドバイスを受け、互いに切磋琢磨して能力を伸ばしていく。その結果、企業全体の能力が劇的に伸びていくのだという。

コロナ禍の中、会社を急いでデジタル化しなければならない。その思いからデジタルトランスメーション（DX）を進める日本企業が増えているが、大事なのはデジタル化ではなく企業文化。社会貢献し業績を上げるには、企業文化をこれからの時代に合わせなければならない。デジタル化はそのためのツールにしか過ぎない。

Netflixの企業文化は、一人一人が自主的に動き、そうした人たちが組織化することで、一人一人の能力をはるかに超えた力を発揮する形になっている。少し前に流行った「ティール組織」という組織形態に通じるものがあるのかもしれない。

日本のビジネス風土や商習慣とは異なるのでNetflixのやり方をそのまま取り入れるのは難しいかもしれないが、目指すべき企業文化の最終形態として参考にできるところは多いかもしれない。

41xwG2q2TvL._SX347_BO1,204,203,200_.jpg日本語版は『No Rules（ノー・ルールズ）』のタイトルで10月22日に発売予定
　リード・ヘイスティングス、エリン・メイヤー
　土方 奈美 訳
　日本経済新聞出版

（※画像をクリックするとアマゾンに飛びます）

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

グレンコア、25年は3年連続減益　株主に20億ドル
2026.02.18

ワールド

中国もロシアも秘密裏に核実験実施せず＝クレムリン
2026.02.18

ワールド

訂正-ペルー議会、また大統領罷免　就任4カ月
2026.02.18

ビジネス

ラガルドＥＣＢ総裁早期退任報道は「うわさ」、仏中銀
2026.02.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story