コラム

ロボット×AIの領域がブルーオーシャンである理由

2019年07月01日(月)19時00分

ロボットとAIの組み合わせには可能性が溢れているが、両方わかる人材は世界的にも少ない imaginima-iStock

エクサウィザーズ AI新聞から転載

<高性能ロボットをはじめハードウェアで名を馳せる日本メーカーだが、その地位は揺らぎ始めている。躍進する海外メーカーと戦うために必要なのはソフト、ハードの協働だ>

ロボット×AIの領域は、これから最も大きな可能性を秘めている領域、ブルーオーシャンだと言われる。ブルーオーシャンとは、血で血を洗う過当競争のレッドオーシャンの逆で、今後大きな成長が期待されるのに競合他社がほとんどいないビジネス領域のことだ。

早稲田大学の尾形哲也教授によると、ロボット産業はAIを搭載することで、安価で汎用性のあるロボットを開発できる可能性があるという。安価で汎用性のあるロボットは、今はまだ存在しない巨大な市場を作り上げるかもしれない。

一方で同教授は、ロボットとAIの両方の領域を十分に理解している人材が極めて少ないと指摘する。つまり両方の領域のスキルを身につけた人材をいち早く確保できれば、巨大な市場を手中に収めることが可能というわけだ。

AIが可能にする安価で汎用性の高いロボット

現在主流の産業用ロボットは、いわば専用機だ。特定の作業が完璧にできるようにハード、ソフトともに開発されている。高性能ではあるが、高価でもある。高性能で高価な専用機ロボットは、同じ製品を大量に生産する大手の工場であれば導入しても十分にペイするが、少量多種の作業をこなさなければならない中小の工場では高くて手が出ないのが現状だ。

ところがAIを導入することで、エンジニアがロボットの制御プログラムの開発に大量の労力と時間をかけなくても、AI搭載ロボットにお手本となる動きを少し教えるだけで、各種作業を自分で学習できるようになってきている。

事実、尾形教授が研究機関や複数の企業と共同開発したロボットは、まずタオルを折りたためるようになった。その後、サラダの盛り付けができるようになり、今では粉や液体の薬品を計量できるようになった。1つのAIがいろいろな作業を学習しはじめているわけだ。

<参考記事>マルチモーダルAIロボットは匠の技を再現できるか インターフェックス大阪で見た世界最先端

1つ1つの作業をプログラミングで制御しなくて済むので、プログラム開発コストが大幅に削減される。その上、専用機ロボットを何台も購入しなくていい。AIの進化を受けて、安価で汎用性の高いロボットがこれから数多く登場することになるとみられている。

安価で汎用性の高いロボットはまず、中小企業の工場に導入されるだろう。レストランなどのサービス業の店舗内にも配置されるかもしれない。将来は、一般家庭にも入っていくかもしれない。将来の市場規模を推計できないほど、その可能性は無限だ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米AMD、第1四半期売上高は前期比減少の見通し 時

ワールド

イラン、米と核問題限定の2国間協議要求 開催地変更

ワールド

英警察、前駐米大使への捜査開始 エプスタイン氏に機

ワールド

NATO、北極圏哨戒任務に向けた計画開始、グリーン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story