コラム

ロボット×AIの領域がブルーオーシャンである理由

2019年07月01日(月)19時00分

ロボットとAIの組み合わせには可能性が溢れているが、両方わかる人材は世界的にも少ない imaginima-iStock

エクサウィザーズ AI新聞から転載

<高性能ロボットをはじめハードウェアで名を馳せる日本メーカーだが、その地位は揺らぎ始めている。躍進する海外メーカーと戦うために必要なのはソフト、ハードの協働だ>

ロボット×AIの領域は、これから最も大きな可能性を秘めている領域、ブルーオーシャンだと言われる。ブルーオーシャンとは、血で血を洗う過当競争のレッドオーシャンの逆で、今後大きな成長が期待されるのに競合他社がほとんどいないビジネス領域のことだ。

早稲田大学の尾形哲也教授によると、ロボット産業はAIを搭載することで、安価で汎用性のあるロボットを開発できる可能性があるという。安価で汎用性のあるロボットは、今はまだ存在しない巨大な市場を作り上げるかもしれない。

一方で同教授は、ロボットとAIの両方の領域を十分に理解している人材が極めて少ないと指摘する。つまり両方の領域のスキルを身につけた人材をいち早く確保できれば、巨大な市場を手中に収めることが可能というわけだ。

AIが可能にする安価で汎用性の高いロボット

現在主流の産業用ロボットは、いわば専用機だ。特定の作業が完璧にできるようにハード、ソフトともに開発されている。高性能ではあるが、高価でもある。高性能で高価な専用機ロボットは、同じ製品を大量に生産する大手の工場であれば導入しても十分にペイするが、少量多種の作業をこなさなければならない中小の工場では高くて手が出ないのが現状だ。

ところがAIを導入することで、エンジニアがロボットの制御プログラムの開発に大量の労力と時間をかけなくても、AI搭載ロボットにお手本となる動きを少し教えるだけで、各種作業を自分で学習できるようになってきている。

事実、尾形教授が研究機関や複数の企業と共同開発したロボットは、まずタオルを折りたためるようになった。その後、サラダの盛り付けができるようになり、今では粉や液体の薬品を計量できるようになった。1つのAIがいろいろな作業を学習しはじめているわけだ。

<参考記事>マルチモーダルAIロボットは匠の技を再現できるか インターフェックス大阪で見た世界最先端

1つ1つの作業をプログラミングで制御しなくて済むので、プログラム開発コストが大幅に削減される。その上、専用機ロボットを何台も購入しなくていい。AIの進化を受けて、安価で汎用性の高いロボットがこれから数多く登場することになるとみられている。

安価で汎用性の高いロボットはまず、中小企業の工場に導入されるだろう。レストランなどのサービス業の店舗内にも配置されるかもしれない。将来は、一般家庭にも入っていくかもしれない。将来の市場規模を推計できないほど、その可能性は無限だ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story