コラム

ロボット×AIの領域がブルーオーシャンである理由

2019年07月01日(月)19時00分

ロボットとAIの組み合わせには可能性が溢れているが、両方わかる人材は世界的にも少ない imaginima-iStock

エクサウィザーズ AI新聞から転載

<高性能ロボットをはじめハードウェアで名を馳せる日本メーカーだが、その地位は揺らぎ始めている。躍進する海外メーカーと戦うために必要なのはソフト、ハードの協働だ>

ロボット×AIの領域は、これから最も大きな可能性を秘めている領域、ブルーオーシャンだと言われる。ブルーオーシャンとは、血で血を洗う過当競争のレッドオーシャンの逆で、今後大きな成長が期待されるのに競合他社がほとんどいないビジネス領域のことだ。

早稲田大学の尾形哲也教授によると、ロボット産業はAIを搭載することで、安価で汎用性のあるロボットを開発できる可能性があるという。安価で汎用性のあるロボットは、今はまだ存在しない巨大な市場を作り上げるかもしれない。

一方で同教授は、ロボットとAIの両方の領域を十分に理解している人材が極めて少ないと指摘する。つまり両方の領域のスキルを身につけた人材をいち早く確保できれば、巨大な市場を手中に収めることが可能というわけだ。

AIが可能にする安価で汎用性の高いロボット

現在主流の産業用ロボットは、いわば専用機だ。特定の作業が完璧にできるようにハード、ソフトともに開発されている。高性能ではあるが、高価でもある。高性能で高価な専用機ロボットは、同じ製品を大量に生産する大手の工場であれば導入しても十分にペイするが、少量多種の作業をこなさなければならない中小の工場では高くて手が出ないのが現状だ。

ところがAIを導入することで、エンジニアがロボットの制御プログラムの開発に大量の労力と時間をかけなくても、AI搭載ロボットにお手本となる動きを少し教えるだけで、各種作業を自分で学習できるようになってきている。

事実、尾形教授が研究機関や複数の企業と共同開発したロボットは、まずタオルを折りたためるようになった。その後、サラダの盛り付けができるようになり、今では粉や液体の薬品を計量できるようになった。1つのAIがいろいろな作業を学習しはじめているわけだ。

<参考記事>マルチモーダルAIロボットは匠の技を再現できるか インターフェックス大阪で見た世界最先端

1つ1つの作業をプログラミングで制御しなくて済むので、プログラム開発コストが大幅に削減される。その上、専用機ロボットを何台も購入しなくていい。AIの進化を受けて、安価で汎用性の高いロボットがこれから数多く登場することになるとみられている。

安価で汎用性の高いロボットはまず、中小企業の工場に導入されるだろう。レストランなどのサービス業の店舗内にも配置されるかもしれない。将来は、一般家庭にも入っていくかもしれない。将来の市場規模を推計できないほど、その可能性は無限だ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優位性示

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール

ビジネス

MSCI銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story