コラム

DataRobot使ってAI予測モデル4000個完成。リクルート社内で進む人工知能ツールの民主化

2017年03月22日(水)18時15分

入社前のデータから入社後の貢献を予測

一般社員が作った予測モデルには、データの専門家には思いもつかないものが幾つも含まれていたという。

例えば就活シーズンには、履歴書とSPIと呼ばれる適正検査の結果が会社に送られてくる。SPIとは多くの企業で採用されている検査で、行動力や意欲、情緒、社会関係性、言語能力などを測定するもの。

こうした入社前のデータと、その人の入社後の活躍ぶりを示すデータの両方をDataRobotに入力したところ、入社前のデータから入社後の活躍ぶりをかなりの確率で予測できるモデルが完成したという。

入社後の活躍ぶりを示すデータとして何を選ぶかが難しいところだが、このモデルを作成した一般社員は、能力給を選んだのだとか。なかなか大胆な発想だ。学習済みのモデルに新規に入社前のデータを入力すると、8割の確率で入社後の給料を言い当てたという。

活躍が見込める人材を入社前に見極めるということは、企業にとって死活問題。

大企業にもなると大量の応募があるので、書類審査の段階で有名大学以外の大学の応募者の書類を廃棄している。表に出てこない情報で噂に過ぎないが、ただ同様の噂を複数の人事担当者から聞いたことがある。そういう慣行が、こっそりと続いているので、学歴重視の悪癖がいまだに社会に残っているのだと思う。大学名に頼らず、入社後に活躍が期待できる人材をより的確に把握、採用することができれば、日本の教育も変わっていくはずだ。

AIはたかがツール、されど脅威のツール

また企業が戦略転換する際にもこの予測モデルは役に立つ。新しい戦略の下で貢献している従業員の入社前データと、近いデータを持つ人材を採用すればいいわけだ。

こうした予測モデルが、リクルートの社内で次々と登場してきている。予測モデル同士を統合したり、新たなデータを求めて戦略を転換する動きにもつながってくることだろう。AIの民主化は、企業や社会を変える原動力となることだろう。

パソコンが普及し始めたとき「パソコンは単なるツールに過ぎない」という意見をよく耳にした。インターネットが普及し始めたときも「ネットは単なるツール」という意見をよく耳にした。パソコンやネットを毛嫌いする人もいた。

そして今、「AIは単なるツール」、「うちの会社には関係ない」という意見をよく耳にする。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story