コラム

AIはどこまで進んだか?──AI関連10の有望技術と市場成熟度予測

2017年03月02日(木)15時20分

■テキスト解析と自然言語処理

AIを使って、文章に何が書かれているのかを把握する技術。この技術のカテゴリーには、Twitterなどのソーシャルメディアの文章を解析するために使われるツールなどが含まれる。

Forresterによると、このカテゴリーは既に市場拡大期の後半に入っており、1年から3年で安定期に入るという。

しかしこれもまた米国での話。英語に比べて日本語は、単語がスペースで区切られていないなどの理由で、解析が難しいとされている。なので、日本では市場拡大期にはまだ入っていないのではないかと思う。

ただ単語をベースにした解析ではなく、文字を数字に置き換えて、あとはAIに統計処理をさせることで、文章が何を言っているのかを理解する手法に注目が集まっている。こうした手法で、日本でも市場が今後急速に拡大する可能性があるのではないかと思っている。

■ロボティック・プロセス・オートメーション

ロボティックとあるが、これは製造業の話ではなく、オフィス業務の自動化の話。工場をロボットで自動化する要領で、オフィスも自動化しようという意味で、ロボティックという言葉が使われている。

オフィス業務は、ITやAIのおかげで自動化が進んでいるとはいえ、まだまだ単純作業が数多く残っている。例えばアプリ間でデータを移動する際に、データのコピー、ペーストを何度も繰り返さなければならないことがある。こうした繰り返し作業をAIが学んで自動化してくれるツールが、ロボティック・プロセス・オートメーションだ。

Forresterによると、市場の規模はそれほど大きくないが、既に拡大期に入っており、しばらくはゆるやかな成長が見込まれるという。

■音声認識

画像認識の急速な精度向上を追いかけるかのように精度を向上させているのが、ディープラーニングを使った音声認識技術。

昨年9月に、米Microsoftの研究所が音声認識のエラー率を6.3%にまで下げて研究者の注目を集めたが、翌月の10月には「エラー率がさらに5.9%にまで下がった」と発表。その急速な精度向上に、業界が衝撃を受けている。

プロの速記者でも5%ぐらいの間違いをすると言われている。今年中にAIによる音声認識の精度が人間を超えるのは、ほぼ確実と言っていいと思う。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ワールド

「台湾独立」勢力は断固取り締まるべき、中国共産党幹

ワールド

米ICE収容施設でパレスチナ人女性が発作、非人道的

ワールド

スウェーデン、市民権取得規則を厳格化へ 移民抑制図
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story