コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

2016年11月25日（金）16時00分

adekvat-iStock.

＜モバイル向けコミュニケーションサービスのLINEは、早くからPC重視を捨て「モバイルファースト」に徹して成功した。次の勝者はモバイルを捨て「ボイスファースト」に徹した者かもしれない＞

　AIの進化で音声認識の精度が急速に向上している。機械が人間の音声をほぼ正確に認識できるようになれば、社会は一変すると言われている。テック業界は、PCからスマートフォンに時代が移行したころの「モバイルファースト」の教訓を思い出し、「ボイスファースト」の事業構想を練るべきときがきた。

【参考記事】次のAIフロンティアは自然言語処理？

AIの音声認識が間もなく人間を超える

　音声認識の領域で、ディープラーニングと呼ばれるAIの注目技術を使って実績を上げているのが、米Microsoftの研究所。音声認識の精度は、人間の音声をどれだけ正確に書き起こせるかのテストで計る。英語の場合は同じ発音でもスペルが異なる単語が存在するので、人間でも単語数で数％の間違いが生じるのだとか。

　そのテストでMicrosoftのAIは今年９月にエラー率6.3%を記録。そのときも業界内で衝撃が走ったが、そのわずか１カ月の10月には、エラー率が5.9%にまで低下した。5.9%はプロの速記者と同程度だという。Microsoftの研究者は「５年前に、われわれの技術が５年間でここまで伸びるとは想像できなかった」と語っている。研究者でさえ驚くようなスピードで技術が進化しているわけだ。

【参考記事】女子高生AI「りんな」が世界を変えると思う理由

　米スタンフォード大学のAI研究所の元所長で、現在中国バイドゥ（百度）のチーフサイエンティストであるAndrew Ng（アンドリュー・ン）氏は、音声認識の精度が向上すれば社会は一変すると指摘する。「音声認識率が95%から99％に向上すれば、すべての人が音声コマンドを常時使うようになるだろう。この95%から99%までの進化が大事。多くの人はこのことを過小評価し過ぎ。99%に達した時点で、すべてが変わる」という。

　同氏によると、2020年までに検索の少なくとも50%は、画像検索か音声検索になると予測している。文字で検索することのほうが少なくなる時代が、もうすぐそこまで来ているというわけだ。

モバイルファーストが業界勢力図を塗り替えた

　そうした時代に向けてビジネスはどう変化すべきなのだろうか。

　実は、われわれは同様のビジネス界のパラダイムシフトを数年前に体験している。

【参考記事】人工知能が加速させるボイス革命

次のページモバイルに舵を切ったLINE
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イランのハッカー攻撃激化、米当局が警告　重要インフ
2026.04.08

ビジネス

イラン戦争が物価押し上げの恐れ、インフレ期待への影
2026.04.08

ワールド

国連安保理、ホルムズ通航決議案を否決　中ロが拒否権
2026.04.08

ビジネス

ＦＲＢ指導部の継続性に問題なし、次期議長承認遅れで
2026.04.08
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ　トランプ政権への怒り…
  • 6
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    ５日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story