コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

2016年11月25日（金）16時00分

adekvat-iStock.

＜モバイル向けコミュニケーションサービスのLINEは、早くからPC重視を捨て「モバイルファースト」に徹して成功した。次の勝者はモバイルを捨て「ボイスファースト」に徹した者かもしれない＞

　AIの進化で音声認識の精度が急速に向上している。機械が人間の音声をほぼ正確に認識できるようになれば、社会は一変すると言われている。テック業界は、PCからスマートフォンに時代が移行したころの「モバイルファースト」の教訓を思い出し、「ボイスファースト」の事業構想を練るべきときがきた。

【参考記事】次のAIフロンティアは自然言語処理？

AIの音声認識が間もなく人間を超える

　音声認識の領域で、ディープラーニングと呼ばれるAIの注目技術を使って実績を上げているのが、米Microsoftの研究所。音声認識の精度は、人間の音声をどれだけ正確に書き起こせるかのテストで計る。英語の場合は同じ発音でもスペルが異なる単語が存在するので、人間でも単語数で数％の間違いが生じるのだとか。

　そのテストでMicrosoftのAIは今年９月にエラー率6.3%を記録。そのときも業界内で衝撃が走ったが、そのわずか１カ月の10月には、エラー率が5.9%にまで低下した。5.9%はプロの速記者と同程度だという。Microsoftの研究者は「５年前に、われわれの技術が５年間でここまで伸びるとは想像できなかった」と語っている。研究者でさえ驚くようなスピードで技術が進化しているわけだ。

【参考記事】女子高生AI「りんな」が世界を変えると思う理由

　米スタンフォード大学のAI研究所の元所長で、現在中国バイドゥ（百度）のチーフサイエンティストであるAndrew Ng（アンドリュー・ン）氏は、音声認識の精度が向上すれば社会は一変すると指摘する。「音声認識率が95%から99％に向上すれば、すべての人が音声コマンドを常時使うようになるだろう。この95%から99%までの進化が大事。多くの人はこのことを過小評価し過ぎ。99%に達した時点で、すべてが変わる」という。

　同氏によると、2020年までに検索の少なくとも50%は、画像検索か音声検索になると予測している。文字で検索することのほうが少なくなる時代が、もうすぐそこまで来ているというわけだ。

モバイルファーストが業界勢力図を塗り替えた

　そうした時代に向けてビジネスはどう変化すべきなのだろうか。

　実は、われわれは同様のビジネス界のパラダイムシフトを数年前に体験している。

【参考記事】人工知能が加速させるボイス革命

次のページモバイルに舵を切ったLINE
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英3月製造業ＰＭＩ低下、中東紛争でコスト急上昇
2026.04.01

ワールド

ドンバス撤退でロシア期限通告、ウクライナは「早く決
2026.04.01

ビジネス

独主要経済研究所、26・27年成長予測を下方修正　
2026.04.01

ワールド

アベノミクスは「かなりの成果」、利上げ方針の論評は
2026.04.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story