コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

人工知能が加速させるボイス革命

2016年06月06日（月）17時00分

　対話エンジン技術のベンチャー、VocalIQ社によると、対話エンジンは主に４つの技術で成り立っているという。まずは音声を認識してテキストに変換する「音声認識」技術。テキストを「理解」する技術。理解に基いて、どのような応答をするのか決める「判断」技術。応答テキストを音声に転換する「音声転換」技術、の４つだ。

　同社のCEO、Blaise Thomson氏によると、音声認識の部分はDeep Learningの応用で急速に進化している。しかしそれ以外の技術は、想定シナリオをベースにした受け答えにとどまっているのが現状。想定される質問がくれば、それなりに受け答えができるが、想定外の質問にはまったく答えられない。

　iPhoneのsiriでも「今日の東京の天気は？」というような、ありがちの質問をすると的確に答えてくれる。しかし何にでも答えられるわけではなく、siriが想定しない質問をすると「すみません。理解できません」という答えが返ってくる。現状では、答えられない問いの方が多いくらいだと思う。

　同社は、その「理解」「判断」の技術の部分にもDeep Leaningを応用しようとしている。大量のデータを読み込ませれることで、「理解」「判断」の領域でも人工知能が成果を上げるはずだという。

Amazonに「待った」をかけることができるか

　４月にコラムを書いてから、この領域でのテック大手各社の動きが活発になってきている。

　Facebookはこのほど、Deep Learnignをテキスト解析に応用するための人工知能エンジン「DeepText」を開発したと発表した。対話エンジンの「音声認識」「理解」「判断」「音声変換」のうち、Facebookに投稿されたテキストを使って「理解」の領域の人工知能を賢くさせようというわけだ。

　Googleは5月に、Google Homeと呼ばれるスマートホームのプロジェクトを発表。核になるのは対話エンジンを搭載した卓上スピーカーで、Amazon Echoに対抗する製品を年内に発売する見通しだ。スマートホームの覇権争いではAmazonに遅れを取った形だが、音声認識ではAndroidケータイを持つGoogleに一日の長がある。音声認識の精度のよさでAmazonに追いつき追い越すことができるのだろうか。要注目だ。

次のページ音声認識に強いグーグル
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story