コラム

人工知能が万人のものに?米新興企業データロボットがヤバイらしい件

2016年01月28日(木)18時04分

 リクルートは昨年11月にデータロボット社に出資したと発表した。仕掛け人は加藤さんに違いないと思って連絡すると、やはり加藤さんだった。

 またしてもデータロボットだ。なんなんだ、この会社は。

データサイエンスのドリームチーム

 人工知能の研究者や人工知能を実際に運用するデータサイエンティストたちと話していると、Kaggleという言葉をよく耳にする。どうやらKaggleは、データサイエンティストたちのコンペティションのサイトらしい。腕に覚えのある約30万人のデータサイエンティストたちが登録しているのだとか。

 企業や大学が人工知能を使って解いてもらいたい問題をこのサイト上で公開すると、世界中のデータサイエンティストたちが問題を解くための数式モデルを考案し公開する。その中で最も優秀なモデルを提示したデータサイエンティストに賞金が手渡される。ただデータサイエンティストたちにとっては賞金よりも、世界中のデータサイエンティストからの賞賛を受けるということのほうが重要なようだが。

 シバタさんによると、そのKaggleで30万人の頂点に立つようなトップデータサイエンティストたちが何人も、このデータロボット社に在籍しているのだという。つまりデータサイエンティストのドリームチーム。それがデータロボット社だという。

予測モデルの構築はここまで自動的になった

 ではデータロボットはどのようなサービスを提供しているのだろうか。簡単に言ってしまえば、データさえあれば予測モデルをほぼ自動で作成してくれるというサービスだ。

 1つの例として、米国のある医療機関のデータを基に、退院した患者が再入院する可能性を予測するモデルをデータロボットのシステムが作成する様子を見せてもらった。

 アメリカでは医療の質の問題から、退院した患者の症状が悪化し再入院する問題が顕在化している。どういう処置を取れば患者の再入院率を低下させることができるのか。適切な処置を提案してくれるモデルを、データロボットのシステムが自動的に作成するのだという。

 入力するのは患者の年齢、性別、病気の種類や症状といった患者の属性データに加えて、病院側で行った処置のデータ、そして30日以内の再入院の記録などのデータだ。インターネットを通じて、これらのデータがデータロボットのサーバーに送られ、どのデータがどの程度、再入院に関係しているのかを解析。再入院率を予測するための計算モデルを自動的に作り出してくれる。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル安定的、円相場160円に接近 中

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も 米兵救出報道の

ビジネス

米国株式市場=上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議

ワールド

アルテミス2の宇宙船オリオン、人類の最遠到達記録を
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story