コラム

人工知能が万人のものに?米新興企業データロボットがヤバイらしい件

2016年01月28日(木)18時04分

 テクノロジーをベースにした未来予測を仕事としているにもかかわらず、僕は文系なので技術のことは実はよく分かっていない。なのでどの技術やベンチャー企業が有望なのかは、技術が分かる人の動向を追うことで判断しようとしている。

 動向を追っていた二人の優秀な技術者を通じて最近、米国のデータロボット社という人工知能系のベンチャー企業のことを耳にした。しかも一人は自分が創業した企業を離れてデータロボット社に入社したし、もう一人は同社に出資を決めた。

 なんなんだ、このデータロボット社って!?

 どうやらデータロボット社は、技術者でなくても人工知能を自由に扱えるようなサービスを提供しているのだとか。プログラミング知識がないビジネスマンでも、ワープロや表計算ソフトを扱う感覚で人工知能を扱えるようになるというのだ。「ビッグデータ活用が激変します。ビジネスに与える影響は半端ない。革命的です」。一人の技術者は興奮気味に解説してくれた。

渋谷のフリーターから世界的研究者、そして起業

 その技術者とは、シバタアキラさんという若者だ。本名はもちろん漢字だが、あえて本人の意思でカタカナ表記で活動されている。

 僕がシバタさんの動向を追っているのは、その生き様が半端ないからだ。

 シバタさんは神奈川県の高校を中退し、渋谷でフリーター生活を続けていたが、パンクロックが好きだという理由で英国の大学に留学。そこで世界的な研究者の授業に感銘を受け、それからは猛勉強を続けて、ついには素粒子物理学で博士号を取得。ニューヨーク大学の研究員になってからは、世界的に有名なスイスのCERNという研究所で活躍した。すごい人物だ。

 帰国後は白ヤギコーポレーションという人工知能系のベンチャー企業を創業。何度かお話をうかがったことがあるのだが、将来絶対にビッグになりそうなので目をつけていた。

 そのシバタさんが、自分で作った会社を退社したあと、米国のデータロボット社の「ひら社員になりました」(シバタさん)という。「まじですごい会社だと思ったので」。

 どういうことなんだ。いったいどんな会社なのだろう。

リクルートが出資

 もう一人、僕が尊敬する技術者がいる。リクルートの人工知能研究所を立ち上げた加藤真吾さんだ。加藤さんは毎月のように渡米し、人工知能関連の研究者やベンチャー企業に会いまくっている。

 僕は昨年、数人の人工知能の世界的権威を取材する機会に恵まれたが、全員、加藤さんに紹介してもらった。僕が持つ米国の人工知能ベンチャーに関する情報も、ほとんど加藤さんがネタ元だ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール

ビジネス

MSCI銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story