コラム

部下を急成長させる「ホメジメント」の技術

2018年12月25日(火)17時00分

褒められるという「社会的報酬」によって部下のやる気が生まれることは「動機付け要因」によって理解できます。それでは「褒める」側の動機付けはどうでしょうか?

プランを作り、ホメジメントサイクルをまわしていけばわかりますが、部下を「褒める」動機付けがないと、褒めようにも褒められないのです。

「すごいね」「さすがだね」「すばらしいね」と上司だって言いたい。しかし褒める習慣がない上司たちは、部下がどういうことをしたときに褒めたらいいのかさえわからないものです。

それに「褒める」というのは、何らかの優れた行いに対して評価し、称えることです。褒める相手が何かをした後でなければ、褒めたくても褒めようがありません。

つまり、「褒める」側の期待する行動があり、部下がその行動をとる前にではなく、その行動をとった後でしか褒めようがない。

「君、これから私の期待通りの成果を出してくれるんだよね? すごいね、さすがだね、すばらしいね」

などと褒めたら、相手は未来の行いを上司から強要されたと感じ、良い気分はしないでしょう。

また、それが本当に「褒める」に値する出来事なのか、ということも重要なファクターです。

「君、最近、資料の提出期限を守るようになってきたね。すごいね、さすがだね、すばらしいね」

などと言って部下を褒めたらどうでしょうか? 期限を守って資料を提出しただけで「すばらしい」などと褒められたら、何だか嫌味に聞こえはしないでしょうか? ホメジメントを意識すると、こういう発見があるのです。

「褒める」のも、相手の行い次第である

まとめると、正しく褒めるためには、部下の行為に以下2点が伴っていることが条件です。

・ 評価・賞賛すべき行いであること

・ 評価・賞賛すべき行いがすでに終わっていること

己に厳しい人は、「評価・賞賛すべき行い」の基準がとても高いかもしれません。その場合はハードルを少し下げて、部下が何か変わろうと努力していることがあれば、積極的に褒めてみましょう。

しかし、ハードルを下げても評価・賞賛すべきことがない。何も変わろうとしない。兆候すら見せない、という部下を褒めることはやめます。部下が間違った認識をしてしまう、という副作用もあるからです。

「あるべき姿」と「現状」とのギャップを正しく認識させることも上司、リーダーの役目です。そういうケースでは褒めるのではなく、リードすべきです。「あるべき姿とのギャップを埋めていこう」とリードし、その差が縮まってきたら、部下の行いを褒めると良いでしょう。

このコラムの名称は「ハードワーク思考」です。やはり部下がハードワークしたときにこそ褒めるべきです。

まず褒める習慣を身につけたあと、正しく褒められているかもチェックする。「ホメジメント」の精度が上がっていけば、部下は気持ちよく成長していくことでしょう。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story