コラム

オピオイド依存症の深刻な社会問題を引き起こした、サックラー一族の壮大な物語

2021年07月20日(火)18時30分

パーデューは兄弟が購入したときには小さな製薬会社だった。アーサーはある事情でオーナーから外れることになり、それゆえアーサーの子孫たちは、「我々はオキシコンチン(とオピオイド禍)には無関係のサックラーだ」と主張している。しかし、アーサーはValium依存症を多く生み出したきっかけを作った人物であり、パーデューがオキシコンチンを売り込むマニュアルの原点を作った人物でもある。だから無実、潔白のように振る舞うべきではないというのが作者の立場のようだ。

アメリカのオピオイド問題を作り出した首謀者としてパーデューが話題になり始めた時のCEOは三兄弟の末っ子レイモンドの息子リチャードである。だが、イギリスに移住したモーティマーとその子供や孫を含めて彼らの家族全体がオキシコンチンの販売で利益を得たビリオネアである。彼らは「オキシコドン市場でパーデューの製品が占める割合は少ない。ジェネリックを売っている他の製薬会社のほうが多い」といった言い訳をしているが、数の上では少なそうでも1錠に含まれるオキシコドンの量ではダントツである。また、サックラー・ファミリーはオキシコンチンのジェネリックを作る製薬会社も所有しており、この市場のパイオニアであり主要プレーヤーであることは間違いない。

美術館は関係を解消

依存症が問題になってきた頃にパーデューはオキシコンチンの製造法を変え、粉砕してコカインのように吸入できないようにした。だがこれは依存症対策というよりも、他社によるジェネリックの発売を遅らせる手段であったようだ。製造法の変化はある意味効果的で、粉砕して吸えなくなった依存症の者はヘロインや合成オピオイドのフェンタニルを使うようになった。ヘロインやフェンタニルのほうが安いということもあり、これらの依存症が急増し、オーバードーズで死ぬ者も増えた。

一方で、イギリスに渡って英国籍になったモーティマーは、テート・ギャラリー、ロイヤル・カレッジ・オブ・アート、ルーブルなどに多額の寄付をし、1995年にエリザベス女王から「Honorary Knight Commander of the Order of the British Empire (KBE) 」という上位勲章を得てサーの称号を得た。だが、彼の輝かしい慈善活動は、多くの人々が人生や命を犠牲にしたオピオイド依存症でまかなわれていたのだ。

それ以外の家族もアートでの寄付で知られていたが、パーデューではなくサックラーの家族らが裁判で訴えられるようになり、アーティストで社会活動家のナン・ゴールディンの活動の効果もあって美術館や大学はサックラー・ファミリーとの関係を解消し、建物やコレクションからサックラーの名前を取り去るようになった。

ひとつの家族の欲はこれだけの影響を生み出したのだ。まるで壮大な劇を見ているような読み応えがあるノンフィクションだった。


プロフィール

渡辺由佳里

Yukari Watanabe <Twitter Address https://twitter.com/YukariWatanabe
アメリカ・ボストン在住のエッセイスト、翻訳家。兵庫県生まれ。外資系企業勤務などを経て95年にアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』(新潮社)で小説新潮長篇新人賞受賞。近著に『ベストセラーで読み解く現代アメリカ』(亜紀書房)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)などがある。翻訳には、レベッカ・ソルニット『それを、真の名で呼ぶならば』(岩波書店)、『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経BP社、日経ビジネス人文庫)、マリア・V スナイダー『毒見師イレーナ』(ハーパーコリンズ)がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国務長官、イラン戦争の「ゴールライン見えてきた」

ワールド

ブラジル大統領、副大統領候補にアルキミン氏再指名 

ワールド

原油先物上昇、イラン戦争終結期待も警戒感続く

ワールド

米絶滅危惧種委員会、メキシコ湾石油業者を規制対象外
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story