最新記事
子育て

部屋を「片付けなさい」はNG 子供の自己肯定感を伸ばす、正しい「声かけ」の方法

2022年1月21日(金)17時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
片付け中の子供

kate_sept2004-iStock

<自己肯定感は、不確かな時代を幸せに生き抜くための唯一にして、最強の武器になりうる。親がその武器を子どもに授けるために、できることは何か>

多くの親は、子育てに関するさまざまな情報を集めては、何が正しいのかと頭を悩ませているはずだ。子育てに正解はないとはいえ、かつては正しいとされていた情報が知らぬ間にアップデートされていることも少なくない。時代によって求められる能力も変わってきている。そんな中で、親ができるのは、子どもに普遍的な生きる力を身につけさせることだろう。

幼い子どもが、一緒に過ごす時間の長い大人から受ける影響は強大だ。親が発する言葉の一つひとつが、どんな習い事や教育よりも子どもの能力を伸ばすことにつながるとしたら──。

まずは、親であるあなた自身が変わることが一番の特効薬になるかもしれない。親が変われば、子どもも変わる。そのために必要なのは、子どもだけでなく親自身の「自己肯定感」を高めることだと、『自己肯定感が高まる声かけ』(CCCメディアハウス)の著者、熱海康太は書いている。

とはいえ、凝り固まった大人が変わるのは難しいのではないだろうか。そんな問いに熱海は、「声をかけられたお子さんは、自発的に行動を変えたくなります。行動が変われば、思考も変わります。それだけではありません。声をかけた親御さん本人の思考も変わります。声かけの声を最初に聴くのは自分自身だからです」と説く。

発する言葉を意識的に変えていくことで、大人のマインドも変えていく力があるという。子どもの幸せのために、親ができることを教えてもらった。

自己肯定感とは、「達成力」「仲間力」「感情力」である

熱海は、現役の小学校教諭だ。実際の教育現場でも「自己肯定感が大切というけれど、それが何かよくわからない」「自己肯定感を身につける方法がわからない」という悩みが多く聞かれるという。

そもそも自己肯定感とは、「ありのままの自分に満足し、価値ある存在として受け入れる力」のことだ。なんとなく不安や怯えを感じる状況にあっても、なかなか行動できなかったり決断できなかったりするのは、自己肯定感の低さが影響している場合が多い。自己肯定感は意思決定をしたり、最初の一歩を踏み出すためのエネルギーにもなっているからだ。

では、その自己肯定感は、どうやって育てられるのか。
熱海は、自己肯定感を「達成力」「仲間力」「感情力」の3つから身につけられるという。「達成力」は、物事を粘り強く続けて目標を達成する力。「仲間力」は、周りの人と協力する力。「感情力」は、自分の気持ちをコントロールする力のことだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:中国企業、希少木材や高級茶をトークン化 

ワールド

和平望まないなら特別作戦の目標追求、プーチン氏がウ

ワールド

カナダ首相、対ウクライナ25億ドル追加支援発表 ゼ

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中