「ヒュブリス」だった東京五輪が日本に残す教訓

情報発信の基地となった五輪メインプレスセンター　ROBIN UTRECHT-ANP SPORT/GETTY IMAGES

私はフランスの公共ラジオグループ「ラジオ・フランス」の特派員として、東京ビッグサイトに設置された五輪メインプレスセンター（MPC）で、IOCと組織委員会の共同記者会見に毎日出席した。

MPCで取材していて、驚いたことがある。ある日、プレスルームを5分ほど回ってみると、マスクを外した記者やカメラマンが20人いた。翌日は26人いた。

報道陣がルールを守っているか確認する責任者はいない。IOCの記者会見でそれを指摘したら、「マスクを外している人に、あなたが言えばいい」と言われた。

だから1回だけやってみた。マスクを外したフランス人男性記者に「Votre masque, s'il vous plait（マスクをお願いします）」と。

すると相手はものすごく怒って、「あなたは誰？　頭がおかしいおばさん。俺はワクチンを2回接種済みだよ。感染していない」。

行動管理には電子タグが必要

こういう駄目な「おっさん」に慣れている私はそれほど驚かなかったが、日本人の若いボランティアなら対応できないだろう。結果的に、メディア関係者にも感染者が出た。

なぜマスク着用を確認する職員がいなかったのか。飲食の場面は感染リスクを高めるが、プレスルームに飲食禁止の表示はなく、多くの人が食事をしていた。国民に説明されたルールと現場の現実は異なっていた。

その理由は、人材問題と役割分担ではないか。多くの仕事はボランティア頼みだったが、彼らは簡単な研修しか受けていないし、監視よりも「おもてなし」が役割だ。ルールを守らない外国人に文句は言いたくないだろうし、その権限もなかった。

だからこそ、責任を果たす監視者が必要だった。組織委員会やIOC、政府の誰が何を担当するかが明確にされてないことも大きな問題だ。こうした「無責任体質」を変えていくことは今後の日本の課題だろう。

マスクの着用すら確認できないのに、「来日した五輪関係者の行動管理を徹底する」と言われても信頼できない。来日した報道陣は一般人と接触しないと菅義偉首相は強調したが、実際には多くの外国人記者が15分以内ならコンビニなどで買い物をしてもいいと許可をもらった。

完全にルールを破った人もいる。ある記者は「来日した翌日、必要な機材を買うため量販店に行った。ばれないように（位置情報を管理されている）スマートフォンをホテルに置いていった」と告白した。来日の5日後、日本に住む知り合いとレストランで食事をした記者もいる。

MPCとIBC（国際放送センター）の外では夜間に5～10人の報道関係者が飲み会をしていたが、巡回する警察官は何も言わなかった。