最新記事

医療

トランプの病状は数日内に急変する可能性がある

Trump's COVID May Be at 'Crucial' Stage, Some Cases Turn Severe After Day 7

2020年10月7日（水）17時35分
カシュミラ・ガンダー

だが英バース大学の微生物病原体の専門家アンドリュー・プレストンによると、ジョンソンの回復後、いくつかの有望な治療法が見つかっている。そのなかには、抗ウイルス剤のレムデシビル、抗炎症ステロイドのデキサメタゾン、および感染と戦うために体が作り出すタンパク質を模倣するリジェネロン社の未承認の抗体カクテル療法REGN-COV2などがある。

ハンターもプレストンも、トランプの主治医が取ったアプローチについて「すべてをやりつくしている」と評価した。コンリーによると 上記の薬のほか、トランプには酸素吸入も行われ、亜鉛、ビタミン D、ファモチジン、メラトニンとアスピリンも投与されている。

こうした組み合わせで治療を受けた患者はトランプが初めてとみられ、トランプの容体はホワイトハウスの発表以上に深刻なのではないか、トランプはいわゆる「VIP待遇」で、普通の人には手の届かない治療を受けられたのではないかなど、疑問も多くあがっている。

通常、レムデシビル、REGN-COV2、デキサメタゾンを投与するのは、原則「患者が重症になったときだけ」。とくに抗炎症剤のデキサメタゾンは、重症患者でなければかえって病状を悪化させかねないとハンターは言う。これらの薬剤を一緒に使うことも普通はない。

「複数の異なる薬を投与する場合、異なる薬物間の相互作用が有益なものか有害なものかは、やってみないとわからない」と、ハンターは言う。

前人未踏の領域

プレストンも同じ意見だ。「そのような組み合わせにどういう影響があるか、データはないと思う。だから時がたってみなければわからない」

「純粋にウイルス学的な観点から言えば、これらの薬を組み合わせて早期に投与することで、新型コロナ感染による急性合併症の可能性が減ると思う」と話すのは、臨床ウイルス学者のジュリアン・W・タン英レスター大学名誉准教授だ。トランプの病気は軽度ですむと見ているが、それでも長期的な合併症が起きる可能性は排除できないという。

＜参考記事＞トランプは大統領に戻れる状態ではない
＜参考記事＞新型コロナ感染、トランプはボリス・ジョンソン（重症）化するのか

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物5週間ぶり高値、トランプ氏のロシア・イラン
2025.04.01

ビジネス

トランプ関税で目先景気後退入り想定せず＝ＩＭＦ専務
2025.04.01

ビジネス

トランプ関税、国内企業に痛手なら再生支援の必要も＝
2025.04.01

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告　トラン
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中