最新記事

感染症対策

コロナ回復者の9割で抗体が上昇 最長4カ月持続=アイスランドの研究

2020年9月2日(水)12時06分

 9月1日 新型コロナウイルスのアイスランドでの研究によると、感染から回復した人の90%超で抗体レベルが上昇、最長で4カ月間その状態が持続した。写真は3Dプリンターで作成したコロナウイルスのイメージモデル。3月25日、ボスニア・ヘルツェゴヴィナのサラエボで撮影(2020年 ロイター/Dado Ruvic/Illustration)

1日発表された新型コロナウイルスのアイスランドでの研究によると、感染から回復した人の90%超で抗体レベルが上昇、最長で4カ月間その状態が持続した。米バイオ医薬品アムジェン傘下でアイスランドを本拠とする遺伝子解析企業、デコード・ジェネティクスが医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」で発表した。

これまでの研究では、抗体レベルは回復後の数カ月以内に急激に下がっており、感染で得られる可能性のある免疫の持続について疑問を生じさせていた。

研究は、アイスランドでどれだけ多くの人が既に感染したのかと、回復後の免疫について知見を増やすため、同国人3万人強の抗体レベルを計測した。

研究に基づくと、感染済みは人口の約1%。感染済みのうち、PCR検査で陽性と確認されたのが56%。14%は正式には診断されなかったが、ウイルスにさらされた後に隔離した。残りの30%で、抗体テストが以前の感染歴を示した。

PCR検査で感染が確認された1215人のうち91%で、感染と診断された後の最初の2カ月で抗体レベルが上がり、その状態が続いたという。

デコードのカリ・ステファンソン最高経営責任者(CEO)は、新たな結果は再感染リスクとワクチン効果の持続性という点で重要だと指摘した。

今回の研究は人口が同種的な1カ国で行われており、人口構成が多様な他国では同様の結果にならない可能性がある。

ニューイングランド誌は、新型コロナ感染から回復した人の抗体が再感染を防ぐかどうかは明らかではないとの編集注記を付けた。ただ、抗体テストはウイルス感染検査単独の方法よりも費用対効果が期待できる可能性があり、各国が経済や学校の安全な再開を検討している中では、人口集団の調査法として機能するかもしれないとの見解も示した。



[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・ロシア開発のコロナワクチン「スプートニクV」、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず
・ハチに舌を刺された男性、自分の舌で窒息死


20200908issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年9月8日号(9月1日発売)は「イアン・ブレマーが説く アフターコロナの世界」特集。主導国なき「Gゼロ」の世界を予見した国際政治学者が読み解く、米中・経済・テクノロジー・日本の行方。PLUS 安倍晋三の遺産――世界は長期政権をこう評価する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルがガザ空爆、48時間で120人殺害 パレ

ワールド

大統領への「殺し屋雇った」、フィリピン副大統領発言

ワールド

米農務長官にロリンズ氏、保守系シンクタンク所長

ワールド

COP29、年3000億ドルの途上国支援で合意 不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたまま飛行機が離陸体勢に...窓から女性が撮影した映像にネット震撼
  • 4
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 5
    「ダイエット成功」3つの戦略...「食事内容」ではな…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    ロシア西部「弾薬庫」への攻撃で起きたのは、戦争が…
  • 8
    「何も見えない」...大雨の日に飛行機を着陸させる「…
  • 9
    クルスク州のロシア軍司令部をウクライナがミサイル…
  • 10
    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 5
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 8
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大き…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 7
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 8
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 9
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 10
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中