最新記事

インタビュー

百田尚樹と「つくる会」、モンスターを生み出したメディアの責任 石戸諭氏に聞く

2020年6月17日(水)12時00分
小暮聡子(本誌記者)



――本書で、アメリカのトランプ現象について書いた社会学者A・R・ホックシールドの言葉を引用している。「わたしたちは、川の『向こう側』の人に共感すれば明快な分析ができなくなると思い込んでいるが、それは誤りだ。ほんとうは、橋の向こう側に立ってこそ、真に重要な分析に取りかかれるのだ」と。石戸さんが百田さんやつくる会の3氏に話を聞きに行ったのは、まさに「川を渡る」行為だったと思う。

私はトランプ大統領誕生時にニューヨーク支局にいて選挙取材をしていたが、当時あるトランプ支持者が言っていたのは、「リベラルの人たちは一応は対話しましょうと言ってくる。だが議論が始まり、意見が異なると、こちらを転向させようとしてくる」と。


まさにそれだ。リベラルはファクトチェックをして、論破して、転向させようとする。考え方を変えさせようとする傾向がある。そういうことをやれば、相手は意固地になっていくだけだ。

本書にも書いたが、つくる会にしても、対話のチャンネルはあったはずなのに閉ざしてきた責任はリベラルの側にもある。

僕はつくる会が言うファクトそのものについては危ういと思っているし、歴史認識の問題について考え方は違う。だが、彼ら自身が考えた「問い」そのもの、日本の歴史や歴史教育の在り方とは何かという問いを発したことそのものを否定する気はない。

ポピュリズム運動が起こる理由を丁寧に追うと、多くの場合、彼らは正しい問いを発している。右派的な歴史観のファクトチェックは大事だが、同時になぜ力を持つに至ったのかということを問うていく必要があった。日本のリベラルも右派的な歴史観を論破することにリソースを割いたが、対話のチャンネルは閉ざしてしまった。そこに問題があったのではないか。

――石戸さんはこの本の序章で「本書は、10代の『私』に対する2020年からのアンサーという意味合いがある」と書いている。学生時代から、右派の主張はあまりに短絡的だと思う一方で、「逆に彼らを批判するリベラル派・左派の言葉は常に『永遠の正論』であり、それ以上のものではなかった」と。

石戸さん自身は大学卒業後、毎日新聞とバズフィードといういわゆるリベラル系メディアに籍を置いていた。リベラルメディアの責任について思うことは。


繰り返しになるが、右派的な歴史観が力を持った原因の半分は、リベラル側にあると考えている。歴史認識論争など右派的な言説が出てきた際、リベラル派がやったことは、ファクトチェックだ。

つくる会に対しても、リベラル・左派系メディアが見ようによっては「上から目線」のファクトチェックで対抗した。相手は間違った歴史観であると強調した。では、チェックされた側はどうなるか。さらに左派が言っているファクトはおかしいと反論することになり、論争は平行線をたどった。

自分たちの側に正義があって、ファクトチェックをすれば相手を正せるのだ、という態度で接すれば、相手は意固地になっていく。つくる会のメンバーからすれば、自分たちは誠実に考えているのに、リベラルメディアに誠実に対応してもらえなかったという気持ちがある。

例えば、藤岡さんには彼なりの、左派からつくる会に転身していく理由がある。それなのに左派系メディアやその読者は、転身した理由を聞かずにファクトチェックをして、論破しようと試みた。

ファクトというのは問題の1つでしかなかったのだが、それこそが問題のすべてだという風に捉え違えてしまったこと。これが論争を通じて、右派的な歴史観が広がっていった、より本質的な原因なのだと思う。論破していこうという姿勢そのものが実は危うかったのではないか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、6000件減の21.6万件 7

ワールド

中国、日本渡航に再警告 「侮辱や暴行で複数の負傷報

ワールド

米ロ高官のウ和平案協議の内容漏えいか、ロシア「交渉

ワールド

サルコジ元大統領の有罪確定、仏最高裁 選挙資金違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 5
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 8
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 9
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 10
    「世界の砂浜の半分」が今世紀末までに消える...ビー…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 6
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 7
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中