最新記事

インタビュー

百田尚樹と「つくる会」、モンスターを生み出したメディアの責任 石戸諭氏に聞く

2020年6月17日(水)12時00分
小暮聡子(本誌記者)



――本書で、アメリカのトランプ現象について書いた社会学者A・R・ホックシールドの言葉を引用している。「わたしたちは、川の『向こう側』の人に共感すれば明快な分析ができなくなると思い込んでいるが、それは誤りだ。ほんとうは、橋の向こう側に立ってこそ、真に重要な分析に取りかかれるのだ」と。石戸さんが百田さんやつくる会の3氏に話を聞きに行ったのは、まさに「川を渡る」行為だったと思う。

私はトランプ大統領誕生時にニューヨーク支局にいて選挙取材をしていたが、当時あるトランプ支持者が言っていたのは、「リベラルの人たちは一応は対話しましょうと言ってくる。だが議論が始まり、意見が異なると、こちらを転向させようとしてくる」と。


まさにそれだ。リベラルはファクトチェックをして、論破して、転向させようとする。考え方を変えさせようとする傾向がある。そういうことをやれば、相手は意固地になっていくだけだ。

本書にも書いたが、つくる会にしても、対話のチャンネルはあったはずなのに閉ざしてきた責任はリベラルの側にもある。

僕はつくる会が言うファクトそのものについては危ういと思っているし、歴史認識の問題について考え方は違う。だが、彼ら自身が考えた「問い」そのもの、日本の歴史や歴史教育の在り方とは何かという問いを発したことそのものを否定する気はない。

ポピュリズム運動が起こる理由を丁寧に追うと、多くの場合、彼らは正しい問いを発している。右派的な歴史観のファクトチェックは大事だが、同時になぜ力を持つに至ったのかということを問うていく必要があった。日本のリベラルも右派的な歴史観を論破することにリソースを割いたが、対話のチャンネルは閉ざしてしまった。そこに問題があったのではないか。

――石戸さんはこの本の序章で「本書は、10代の『私』に対する2020年からのアンサーという意味合いがある」と書いている。学生時代から、右派の主張はあまりに短絡的だと思う一方で、「逆に彼らを批判するリベラル派・左派の言葉は常に『永遠の正論』であり、それ以上のものではなかった」と。

石戸さん自身は大学卒業後、毎日新聞とバズフィードといういわゆるリベラル系メディアに籍を置いていた。リベラルメディアの責任について思うことは。


繰り返しになるが、右派的な歴史観が力を持った原因の半分は、リベラル側にあると考えている。歴史認識論争など右派的な言説が出てきた際、リベラル派がやったことは、ファクトチェックだ。

つくる会に対しても、リベラル・左派系メディアが見ようによっては「上から目線」のファクトチェックで対抗した。相手は間違った歴史観であると強調した。では、チェックされた側はどうなるか。さらに左派が言っているファクトはおかしいと反論することになり、論争は平行線をたどった。

自分たちの側に正義があって、ファクトチェックをすれば相手を正せるのだ、という態度で接すれば、相手は意固地になっていく。つくる会のメンバーからすれば、自分たちは誠実に考えているのに、リベラルメディアに誠実に対応してもらえなかったという気持ちがある。

例えば、藤岡さんには彼なりの、左派からつくる会に転身していく理由がある。それなのに左派系メディアやその読者は、転身した理由を聞かずにファクトチェックをして、論破しようと試みた。

ファクトというのは問題の1つでしかなかったのだが、それこそが問題のすべてだという風に捉え違えてしまったこと。これが論争を通じて、右派的な歴史観が広がっていった、より本質的な原因なのだと思う。論破していこうという姿勢そのものが実は危うかったのではないか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU、ウクライナ支援で2案提示 ロ凍結資産活用もし

ワールド

トランプ政権、ニューオーリンズで不法移民取り締まり

ビジネス

米9月製造業生産は横ばい、輸入関税の影響で抑制続く

ワールド

イスラエル、新たに遺体受け取り ラファ検問所近く開
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇気」
  • 2
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与し、名誉ある「キーパー」に任命された日本人
  • 3
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させられる「イスラエルの良心」と「世界で最も倫理的な軍隊」への憂い
  • 4
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 5
    【クイズ】日本で2番目に「ホタテの漁獲量」が多い県…
  • 6
    台湾に最も近い在日米軍嘉手納基地で滑走路の迅速復…
  • 7
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 8
    トランプ王国テネシーに異変!? 下院補選で共和党が…
  • 9
    トランプ支持率がさらに低迷、保守地盤でも民主党が…
  • 10
    コンセントが足りない!...パナソニックが「四隅配置…
  • 1
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 4
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 5
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 6
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 7
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 8
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 9
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 10
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 4
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 5
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中