レイモン・アロン、フランス国際関係論の源流

マリスはフランスを取り巻く「出来事」に対するアロンの反応を逐一分析しているが、アロンの主張をあえてまとめるとすれば、それは戦略的柔軟性といえるものだ。終戦直後、あらゆる分野で復興が必要となった際、ド・ゴールが経済のみならず軍備強化も主張したのに対し、アロンは経済最優先を唱えた。

しかし、朝鮮戦争が勃発すると、アロンは軍備強化論へと舵を切ったのである。それはアメリカがアジアに政治的エネルギーを傾注するあまり、ヨーロッパが手薄になることを恐れたからである。むろんド・ゴールも頑迷固陋な思考の持ち主であったわけではなく、この時のアロンのアメリカをめぐる視点を共有していた。

とはいえ、アロンのプラグマティズムは際立っている。フランスが先行き不透明なインドシナ戦争の戦費を賄うため、莫大な予算を投じ続けたのに対し、アロンはインドシナ放棄論を主張するようになった。

この時のアロンの狙いは、遠いアジアを放棄したうえで、よりフランスの国益と直結した北アフリカに資源と力を集中することであった。つまり、植民地帝国そのものの放棄を論じたわけではない。ところがアルジェリア戦争に際して、明らかに同地をフランスにとどめることが難しいと判断すると、あっさりとアルジェリアへの独立付与を主張するようになった。

このようにアロンは、フランスの長期的な国益を踏まえた戦略論を展開したのだが、その世界観は米ソ二極構造を前提としたものであり、ソ連の軍事力だけではなく、その共産主義イデオロギーを何よりの脅威とみなしていた。この点は、伝統的な勢力均衡の発想から、一九一七年の革命以前の国際情勢を念頭に置き、ソ連を「ロシア」と形容することの多かったド・ゴールと異なっていた。ようするに、アロンは難なく「冷戦の論理」を受け入れていたわけだが、それだけに、同盟国に「裏切られた」際の衝撃は大きかった。

その衝撃が一九五六年のスエズ危機である。アメリカがフランスとイギリスを見放したかたちになったのだが、アロンは「米ソ反戦同盟」が「反ソ米欧同盟」に打ち勝ったと失望感を露わにしたのである。

このスエズ危機を受けてフランスで盛り上がったのが核兵器をめぐる議論である。フランスの核武装はすでに既定路線であったものの、その核兵器をフランスがどう運用するのかという点についてコンセンサスがあったわけではない。この問題にアロンは知的エネルギーを注ぎ、マリスもまた多くの紙幅をこの論争に割いた。

アロンは一貫してフランスの核武装を推奨した。その核戦略の特徴はフランスの核兵器を大西洋関係と共存させることであった。この点についてド・ゴールとかなりの温度差があった。核兵器によって共産主義陣営との戦争を抑止する効果を狙うという点では、アロンとド・ゴールの考えは一致していた。

だが、ド・ゴールの念頭にあったのは核兵器による外交的自立の促進であった。つまり、フランスの「偉大さ」や「栄光」という言辞を多用したように、核兵器によって大国としての地位を補強するという外交的な思惑が色濃かったのである。