最新記事

コロンビア大学特別講義

「慰安婦」はいかに共通の記憶になったか、各国学生は何を知っているか

2019年8月6日(火)17時40分
キャロル・グラック(米コロンビア大学教授)

ニューズウィーク日本版で特集として掲載した際の誌面(2018年3月27日号「コロンビア大学特別講義:『慰安婦』の記憶」特集より) Newsweek Japan

<韓国、アメリカ、日本......米コロンビア大学の学生たちが一人ひとりの「戦争の記憶」を語る。私たちの知らなかった「慰安婦問題の背景」を、キャロル・グラック教授が学生たちとの対話を通してあぶり出した>

対話式の特別講義に、米コロンビア大学の学生11~14人が参加した。育った場所が日本、韓国、中国、インドネシア、カナダ、アメリカ各地と国際性に富んだ彼らが、一人ひとりの視点から「戦争の記憶」を語る。そこで浮かび上がるのは、各国それぞれ違う、戦争の記憶の「作られ方」だ。

日本近現代史を専門とするコロンビア大学のキャロル・グラック教授(歴史学)。新著『戦争の記憶 コロンビア大学特別講義―学生との対話―』(講談社現代新書)には、グラック教授が多様な学生たちと「戦争の記憶」について対話をした全4回の講義と、書きおろしコラムが収録されている。

本書の元となったのはニューズウィーク日本版の企画で、学生たちとの対話は2017年11月から2018年2月にかけ、ニューヨークの同大学にて行われた。本誌では「戦争の物語」「戦争の記憶」「『慰安婦』の記憶」そして「歴史への責任」と、全4回の特集として掲載し、大きな反響を呼んだ。
gluckbook190806ch3-cover_.jpg
ここでは3回目の講義、「慰安婦の記憶」を、『戦争の記憶 コロンビア大学特別講義―学生との対話―』から3回にわたって全文掲載する(この記事は第1回)。

長く語られなかった慰安婦問題が、90年代にアジアで噴出したのはなぜなのか。グラック教授が学生たちとの対話を通してあぶり出す、私たちの知らなかった「慰安婦問題の背景」とは――。

※第2回はこちら:韓国政府が無視していた慰安婦問題を顕在化させたのは「記憶の活動家」たち
※第3回はこちら:韓国と日本で「慰安婦問題」への政府の対応が変化していった理由

◇ ◇ ◇

慰安婦問題が共通の記憶になるまで

グラック教授 前回は「記憶の作用」についてお話ししました。通常はあまり変わることのないある国の「戦争の記憶」が変化するとき、その変化をどのように理解したらよいのかについて考えましたね。「記憶の領域」や「記憶が変わる方向性」「政治の文脈」という視点から、「共通の記憶」がどのようにつくられて伝達されていくのか、どのように変化するのかについて議論しました。

3回目となる今日は、「共通の記憶」について「慰安婦」をケーススタディーとしながら、さらに考察してみようと思います。現在、慰安婦について知らない人は少ないかもしれませんが、以前からそうであったかというと違います。つまり、本日お話しするのは、「慰安婦が共通の記憶に取り込まれるプロセス」についてです。

まずはこの質問から始めたいと思います。慰安婦について初めて耳にしたのはいつでしたか。

トム 2014年頃、大学の学部時代に日本史の講義で初めて聞いたと思います。

グラック教授 その講義のテーマは、第二次世界大戦に関してでしたか。

トム 1600年から第二次世界大戦の終わりまでという幅広い内容でした。

グラック教授 2014年でしたら、現代日本史の講義で慰安婦の話が出てくる可能性は十分にありますね。この頃までには、慰安婦の問題は共通の記憶としてたびたび取り上げられていたからです。それより25年前に大学に通っていたとしたら、慰安婦については習わなかったでしょう。ほかには?

ジヒョン 1990年代半ばだったと記憶しています。名前は覚えていませんが週刊誌で読んだと思います。私は韓国出身なのですが、1994年にインドネシアに移住しました。インドネシアで、購読していた韓国の雑誌で読んだような気がします。

グラック教授 そのことについて誰かと話をしましたか。それとも、自分で読んだだけですか。

ジヒョン 自分で読んだだけです。インドネシアでは慰安婦について特に一緒に話す人はいなかったので......。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議=

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に

ビジネス

FRB、夏まで忍耐必要も 米経済に不透明感=アトラ

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能=国防
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中