抗生物質が効く時代はあとわずか......医療を追い詰める耐性菌に反撃せよ

WE SHOULD ALL BE SCARED

2019年7月5日(金)10時20分
デービッド・H・フリードマン(ジャーナリスト)

「歴史を顧みても、今の病院に集まる患者ほど病んだ集団はいない」とゼニルマンは言う。APICのホフマンも「病院が正しい安全対策を行っている割合は5割程度。これを改善するのが一番の難題だ」と指摘する。

病院側も取り組みを開始した。今では多くの病院がロボットを使って紫外線で壁を殺菌している(紫外線は人体にも有害なので、人間は殺菌中の部屋には入れない)。シカゴの南にあるリバーサイド医療センターでは、ゼネックス・ディスインフェクション・サービス社のロボット2台が毎日30以上の部屋を消毒している。

そもそも診察台の表面や白衣などの衣類に細菌が付着しなければ、病院の衛生管理も楽だろう。コロラド州立大学の生化学者メリッサ・レイノルズは新しい抗菌素材を開発している。

抗菌素材の開発はレイノルズにとって、偶然降って湧いた使命だ。もともと彼女は、外科医が血管を拡張するのに使う医療用メッシュに血が凝固するのを防ぐ方法を調べていた。

すると、メッシュに銅のナノクリスタルを塗ると血球が付着しない可能性があることが分かった。しかもナノクリスタルのコーティングには細菌も着かないらしい。やがて研究室の学生がひらめいた。綿布をナノクリスタルの溶液に浸せば、細菌が着かない素材になるのでは?

レイノルズは「こうして強い抗菌性を持つ新素材を発見したことから、新しい方向性が見えた」と語る。

抗菌素材について行ってきたこれまでの実験は成功している。「ナノクリスタル処理した布をあらゆる種類の細菌に繰り返しさらしても、菌の付着は一切ない」と彼女は言う。「仕組みはまだ解明中だが、異なる種類の細菌に有効なことが分かっている」

レイノルズは既に、ある大手医療用品メーカーと共同で、ナノクリスタルを製造工程に組み込むことに成功している。現在は、ナノクリスタルを病院で使われるステンレスや塗料などに染み込ませる方法を研究している。これが実現できれば、これらの素材は従来の院内設備よりも抗菌効果がずっと長持ちするはずだ。

mags190704-germ04.jpg

院内感染を防ぐ方法の研究が進めば除菌作業もずっと楽になりそうだ ANDIAーUIG/GETTY IMAGES

耐性菌との戦いで、もう一つの武器となり得るのがレーザーだ。パーデュー大学の生物学者モハメド・セリームらは、血液に異なる色のレーザー光を照射することで、血中にある感染性の細菌を迅速に特定する方法を研究した。

その過程で彼らは、特定の薬物に耐性を持つ細菌に青色の比較的弱いレーザー光を照射すると、その色が数秒で金色から白に退色することに気付いた。退色した細菌の一部は死滅し、残りは抗生物質への耐性を失っていた。

彼らは現在、さまざまな耐性菌を特定できるレーザー光の色の調整に取り組んでいる。これが成功すれば懐中電灯サイズの照射装置を使って、患者の皮膚上の危険な細菌を殺したり、病院や医局内の消毒をしたりできるようになる。医療従事者の皮膚や衣服に照射して、それが感染源になるのを防ぐことも可能になるかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド、銀行株売り 消費財に買い集まる=ゴ

ワールド

訂正-スペインで猛暑による死者1180人、昨年の1

ワールド

米金利1%以下に引き下げるべき、トランプ氏 ほぼ連

ワールド

トランプ氏、通商交渉に前向き姿勢 「 EU当局者が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中