最新記事

ヘルス

噂のケトダイエット、本当に体にいいの?

Is the Keto Diet Safe?

2019年2月15日(金)17時40分
イブ・ワトリング

パン、ポテト、果物まで、糖質を極端に制限しなければならない Roxiller/iStock.

<体を「ハイパー脂肪燃焼モード」に切り替えてどんどん痩せる効率的な減量法だが、肝臓、腎臓に過大な負担がかかるリスクも>

カロリー制限なし。空腹に耐えることなく短期間で体重を落とせる――そんなダイエットが話題を呼んでいる。ケトジェニックダイエット、略してケトダイエットだ(この言葉はアメリカで昨年、グーグル検索語ダイエット部門のトップになった)。

脂っこい食べ物も我慢する必要はないが、「ただし」が付く。パン、ポテト、果物まで、糖質(炭水化物から食物繊維を除いたもの)を極端に制限しなければならない。一般的に糖質は1日の摂取カロリーの5~10%に抑えるよう推奨されている。

ケトダイエットの優れた減量効果を示す研究は増え続けている。マサチューセッツ州のフレーミンガム州立大学チームが昨年発表した論文によると、低糖質・高脂質の食事を20週間続けた過体重の成人は、高糖質・低脂質の食事を続けた対照群と比べ、1日の消費カロリーが約250キロカロリーも多かった。

女優のハル・ベリーやグウィネス・パルトロウなどセレブにも人気のケトダイエット。ここ数年、レシピや献立が盛んに紹介されるようになり、糖質ゼロのスナックも大いに売れている。

だが歴史は意外に古い。もともとは1920年代にてんかんの治療のために開発された食事療法で、特に子供の患者に有効とされたが、新しい抗てんかん薬の登場に伴って下火になった。

その後94年、NBCのニュース番組で重いてんかんに苦しむ男の子チャーリーの話が取り上げられ、これがきっかけで再び注目を浴びた。両親が必死の思いでケトダイエットを試みたところ、1カ月足らずで発作が収まり、薬も要らなくなったという。

チャーリーの父親は映画監督のジム・エイブラハムズで、息子の「奇跡的な治癒」を題材に97年にメリル・ストリープ主演のテレビ映画『誤診』を制作。これでブームに火が付き、偏頭痛や睡眠障害から自閉症やアルツハイマー病まで、あらゆる症状にケトダイエットが試みられるようになった。

その後、やはり糖質を制限するアトキンス式ダイエットが話題を呼び、ケトダイエットも減量法として推奨され始めた。

野菜・果物の糖質もだめ

私たちの体は通常、炭水化物や他の糖類を分解して作られるグルコース(ブドウ糖)を主なエネルギー源にしている。しかし糖質が極端に不足すると、体は脂肪を分解して「ケトン体」という物質を作り、グルコースの代わりにエネルギー源にするようになる。エネルギー源がグルコースからケトン体に切り替わった状態を「ケトーシス」と呼ぶ。

ケトーシス状態では体はいわば「ハイパー脂肪燃焼モード」になり、脂肪をどんどん燃やす。皮下や内臓に蓄積された脂肪も燃やされ、スリムになれる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中