最新記事

BOOKS

テレビで反響を呼んだ取材、『発達障害と少年犯罪』

2018年9月21日(金)18時05分
印南敦史(作家、書評家)

行動面で見られる変化は、異常な警戒心の芽生え、過食、排便や排尿に関する障害、異常なまでに素直になる、頑張りすぎる、多動、過度の乱暴、虚言、詐欺的行動、性的な逸脱行為。精神面では、さまざまな発達の遅れ、抑うつや無表情、緘黙(かんもく)、学業不振、パニック障害、チック、見捨てられ体験による被害念慮などだという。

すぐにわかるのは、症状の多くが発達障害に似た特徴を示していることだ。つまり子どもに虐待が行われると、生まれつきの発達障害と同じような状態になってしまう可能性があるというのである。

さらに驚くべきは、発達性トラウマ障害による脳の発達へのダメージが、先天的な発達障害よりも重篤な状態を引き起こす場合があることが、研究結果によって立証されているという事実。つまり一般の発達障害よりも、子ども虐待のほうが脳の機能的な変化がはるかに大きいということだ。端的にいえば、この部分が本書の核心である。

先天性の発達障害をもつ子どもがいたとしても、トラウマを経験しなければ発達障害を発症しないで済んだかもしれないということ。また、発達障害の症状がすでに出ている子どもがトラウマを経験すると、発達障害の症状を悪化させる可能性があるということだ。

それに加えて恐ろしいのは、先天的に発達障害をもっていない子どもであったとしても、幼少期に過激な虐待などを経験すると、その虐待をした人間のような獰猛な性格へと遺伝子が切り替わってしまう可能性があるという記述である。

ここで紹介されているのは、あいち小児保健医療総合センターに開設された診療科で子ども虐待専門の外来を設け、数千人に至る子どもとその家族の治療、臨床を行ってきた精神科医の杉山登志郎氏による、自閉症スペクトラム障害と虐待が結びついた場合の検証だ。

自閉症スペクトラム障害をもつ子どものなかで、年齢やIQ、性別などを一致させた者たちを抽出し、「虐待の有無」でどうなるかの比較をしてみたというのである。


いずれも中学生ほどの年齢で知的には正常であった。すると、「非行や触法行為を行っていない」者に子ども虐待がある割合が28%であったのに比べて、「非行や触法行為を行った」者の場合は56%と倍にも至った。これは、自閉症スペクトラム障害をもつ子どもに虐待という要素が注ぎ込まれると、非行に走る可能性が2倍になるということを示している。
 更に細かく調べてみると、ネグレクトでは3.7倍、身体的虐待があると6.3倍も非行が多くなることが明らかとなった。また、発達障害をもつ子どもに虐待があると、診断するのが1年遅れるごとに非行の危険性が1.2倍に高まってしまうということも明らかとなった。(86〜87ページより)

つまり発達障害にネグレクトや身体的虐待のような虐待が加われば、非行や触法行為に結びつく可能性が高くなるということ。よって著者は、発達障害と少年犯罪を結ぶものの正体は「虐待」と考えて間違いないと主張している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

「米兵救出は復活祭の奇跡」、トランプ氏の宗教発言に

ワールド

UAEアルミ生産大手、イラン攻撃受けた精錬所は完全

ワールド

米プラネット・ラボ、イラン周辺の画像公開を無期限停

ワールド

アングル:3月米雇用統計、FRBの金利据え置きシナ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中