最新記事

サイエンス

UFO目撃情報とフェイクニュースの共通点

2018年4月24日(火)18時00分
メーガン・バーテルズ

60年代のUFO目撃情報の構図は現代のフェイクニュースとよく似ている fergregory/iStock.

<20世紀に米軍が集めた情報には科学者たちと目撃証言を無視されたくない一般人のせめぎ合いがあった>

ペンシルベニア大学で博士号取得を目指すケイト・ドーシュの研究対象は「米政府が集めたUFO(未確認飛行物体)の目撃情報」。だが彼女の関心は異星人にはない。そもそもドーシュの専攻は歴史学だ。

米空軍は冷戦期の初め頃にUFOの目撃情報を集め始め、1966年には一般市民から寄せられた目撃情報のさらなる調査をコロラド大学に委託した。このプロジェクトは3年後に終了し、資料の一部はフィラデルフィアで保管された。

この資料を3年前から調べているドーシュが見たもの、それはUFOの目撃者たちと、彼らを信じない科学者たちのせめぎ合いだった。この対立の図式は、現代のフェイクニュースや地球温暖化をめぐる議論と驚くほどよく似ている。

科学者たちは空飛ぶ円盤の存在など頭から認めようとせず、目撃者をいかれた人間扱いした。一方で目撃者たちは、自分たちの証言を真面目に受けとめてほしいと訴えた。「この目で見たんだ。私は信頼に値する人間だし、酔っ払ってもいない」と。ドーシュによれば「私は教育水準の高いアマチュア天文学者だ」といったふうに、目撃者が自分の人となりを説明する発言も多かったという。

UFOの存在を信じる一般人と、目撃情報の誤りを暴こうとする科学者の間に溝を生んだのは科学の進歩だ。かつて科学的な新発見をもたらしたのは単純な観察だった。ノートを取り、予測をするという誰にでもできる行為だった。

だが20世紀半ばになると科学は各分野へと細分化され、極めるにはそれぞれに異なる専門知識が必要になった。何かを知っていると言うだけでは信頼してもらえず、専門家は学位や論文や著書に基づいて互いを評価するようになった。

それに伴い、一般人は「エセ科学者」にだまされやすくなった。エセ科学者とはあたかも信頼できる専門家のようなふりをして、科学的には正しくない情報を一般に広めようとする人々。テレビなどに出ては、いい加減な話をするものだからたちが悪い。

「偉い人たちは自分たちの話を聞いてくれない、と感じている人々がいる。彼らは『あなた方の感じていることは本当ですよ』と言ってくれる相手を探している」と、ドーシュは指摘する。ここからは「情報源」を慎重に見極める重要性も見えてくる。「誰を信頼するかによって、手にできる情報も変わってくる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中