最新記事

サイエンス

老化はもうすぐ「治療できる病気」になる

2016年12月30日(金)19時49分
ロナルド・ベイリー(米リーズン誌サイエンス担当)

1899年生まれのイタリア人、エマ・モラノ。2016年11月29日に117歳の誕生日を迎えた Alessandro Garofalo-REUTERS

<最新医学の常識では、老化はもはや自然現象ではない。老化防止のための「ミトコンドリア治療」などの発達で、老化は「治療可能な病気」になりつつある>

 現在最高齢の人間は、11月29日に117歳の誕生日を迎えたイタリア人女性のエマ・モラノ。19世紀生まれの最後の存命者だ。長寿の秘訣は、1日3つの生卵と、1938年以来ずっと独身でいることだという。

 これまで最も長生きしたのは、フランス人女性のジャンヌ・カルマン。1997年に122歳で亡くなった。

 英科学誌ネイチャーは10月、米アルベルト・アインシュタイン医学校の3人の研究者による「人間の寿命の限界を示す科学的根拠(Evidence for a limit to human lifespan)」という論文を掲載した。研究チームは1990年代以降最高齢者の年齢が延びていないとしたうえで、人の寿命にはそもそも限界があると結論付けた。稀な例外を除けば、どんなに延びても115歳が限度だという。

老化は病気という新常識

 だが、本当にそうだろうか。21世紀になると、事故や災害などの場合を除き、人を死に至らしめるほぼすべての原因は「病気」として扱われるようになった。この流れでいくと、これからは人を殺す「老い」も病気とみなして治療を求める時代だ。

 2015年にはヨーロッパの老年学者の研究チームが、老いを病気に分類せよと提唱する論文を発表した。老化は「自然かつ人類共通の(正常な)プロセスであって病気ではない」という従来の常識に異議を唱えたのだ。

【参考記事】女性は妊娠で脳の構造を変え、「子育て力」を高める:神経科学の最新研究

 100年前なら、骨粗しょう症や関節リウマチ、高血圧、心身の衰えなどは、ただの老化現象とみなされた。ところが今、そうした症状は立派な病気として治療が施される。「老いが人体の構造や機能にとって有害で異常な状態だという事実には、疑いの余地がない」と彼らは論文で述べた。「老化には特定の原因があることが明らかになってきている。それらの原因一つひとつを細胞や分子レベルまで分析すれば、老いの兆候や症状を見つけ出すことも可能だ」

 ヨーロッパの別の研究グループが2015年に発表した論文によると、老化関連疾患が表れる前には、体の組織や細胞内で加齢性の変動が起きる。それを突き止めることで老化状態を予測する「バイオマーカー」が多数特定されていると指摘した。製薬会社や医師がそうしたバイオマーカーを活用すれば、細胞や分子の機能不全を正常に戻す治療を解明して患者に施し、体内の化学反応が最適に機能する状態に戻せるという。

【参考記事】抗酸化物質は癌に逆効果?

 大抵の人にとって、体内の化学反応が最も良い状態なのは20代のときだ。事実、15~24歳のアメリカ人の若者と65歳以上の高齢者を比較すると、心臓疾患で死亡する確率は500分の1、インフルエンザや肺炎は230分の1、癌は100分の1など、若者の方が遥かに低い。

【参考記事】カーターの癌は消滅したが、寿命を1年延ばすのに2000万円かかるとしたら?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米地裁、政権の強制収容政策支持する移民控訴委の決定

ビジネス

首都圏マンション、1月発売戸数1.3%増 平均価格

ワールド

トランプ氏、自身の法務チーム所属弁護士を控訴裁判事

ビジネス

アングル:キューバ観光業、米制裁による燃料不足で崩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中