最新記事

文化

モスク幻像、あるいは世界史的想像力

郊外の多文化主義(補遺)

2015年12月11日(金)15時48分
谷口功一(首都大学東京法学系准教授)

巨視的観点から 西暦610年頃に始まり、世界に広がっていったイスラム教は決して「一枚岩」ではないし、時間軸上でキリスト教と単純に対比すればまだ15世紀のただ中にあるともいえる(世界最大のイスラム人口国インドネシアにあるモスク) BudiNarendra-iStockphoto.com


論壇誌「アステイオン」(公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス)83号は、「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」特集。同特集から、法哲学を専門とする首都大学東京准教授、谷口功一氏による論文「郊外の多文化主義」を4回に分けて転載した。ここに、パリ同時多発テロを受けて書き下ろされた補遺を掲載する。

※第1回:郊外の多文化主義(1) はこちら
※第2回:郊外の多文化主義(2) はこちら
※第3回:郊外の多文化主義(3) はこちら
※第4回:郊外の多文化主義(4) はこちら

 2015年11月14日の早朝、羽田空港の国際線ターミナルでジャカルタ行きの便を待っていたわたしは、出発便の搭乗ゲートでパリ同時多発テロの発生を知った。ちょうど隣のゲートがパリ行きだったため騒然とした雰囲気のなか、慌ただしく機上のひととなったわたしは、1億9,000万人以上のムスリムを抱える世界最大のイスラム人口国、インドネシア共和国へと向かったのだった。

 2億5,000万人、世界第4位の人口を抱えるインドネシアは、神鳥ガルーダをあしらった国章の中の「多様性の中の統一(Bhinneka Tunggal lka)」という言葉が示す通り、多文化主義を標榜する国家である。国内にはキリスト教、ヒンドゥー教、仏教、儒教の信者も存在している。

 今回はジャカルタから車で3時間ほどのところにある高原都市バンドゥンの大学も訪れたのだが、そこからジャカルタへの帰路、スンダ人ドライバーのKusrianが気を利かせ、見事な景色を堪能できる裏道を通ってくれた。ハイウェイではない曲がりくねった山岳地帯の道中、助手席に乗ったわたしは英語と20年以上前に習った拙いインドネシア語で彼との長い会話を楽しんだ。

 その際、彼は数日前のパリ同時多発テロに哀悼の意を示すFacebookアイコンの「トリコロール化」について触れた。彼の口調に非難がましいところはなく穏やかなものだったが、それは次のようなものだった。――「毎日同じか、それ以上の子どもを含むムスリム同胞がシリアで殺されたり、難民になったりしているのに、なぜパリだけが特別視されなければならないのか?」と。事件の直後、ウェブ上でも取りざたされていた事柄ではあるが、このことをムスリムの口からじかに聞くのは重い。

 また、滞尼中、彼も含め多くのムスリムから繰り返し聞いたのは「彼らはわれわれとは違う」という言葉だった。彼らとはISであり、テロ事件の犯人たちである。当たり前のことではあるが、ひと口にムスリムといっても、決してそれは「一枚岩(monolithic)」ではない。私は帰国後テロ関連のニュースに接するたびに、この時に出会い言葉をかわした人びとの顔を思い浮かべた。

 本稿の母体である「郊外の多文化主義」の中で紹介したケナン・マリクは、パリ同時多発テロをうけ、早速12月8日付で「欧州の危険な多文化主義(Europe's Dangerous Multiculturalism)」という論文を『フォーリン・アフェアーズ』誌に投稿しているが、その中では若いムスリムたちの「過激化(radicalization)」についてまことしやかに流通する定説に反駁を加え「一枚岩のイスラム過激派」という過度に単純化された枠組みを批判している。

 マリクの話を簡約すると、「イスラム過激派からの思想的影響」や「統合の失敗」が過激化とその帰結としてのテロを引き起こしているとされるが、前者に対しては、たとえば英治安情報機関MI5の漏洩資料を示しながら、イスラム原理主義の過激な宗教思想に影響されたわけではなく、むしろ彼らは宗教的実践にあまり熱心ではないことを明らかにしている。また、後者については、彼らは裕福な家庭の出身であったり高い教育を受けていたりするわけで、必ずしも統合の失敗ではないことを論じている。シャルリ・エブド事件の首謀者はモスクにはほとんど通っておらず、信心深かったというわけでもないし、パリ同時テロの首謀者はベルギーのトップクラスの中学に通っていたのだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア製造業PMI、3月は48.2 約3年ぶり大幅

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ 米特使と会

ビジネス

欧州株ETFへの資金流入、過去最高 不透明感強まる

ワールド

カナダ製造業PMI、3月は1年3カ月ぶり低水準 貿
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中