最新記事

サイエンス

超加工食品 脳の快感回路に作用する危険性を、欧米科学者が警告

KILLED BY FAKE FOOD

2022年1月31日(月)11時05分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

FONTINAーMOMENT/GETTY IMAGES

<「不自然」な食品が大手食品メーカーに莫大な利益をもたらす一方で、肥満と生活習慣病を激増させる元凶になっている>

ケビン・ホールは数年前、ある説の間違いを証明しようと思い立った。

それは、アメリカ人がますます太って不健康になっているのは、食品メーカーが売り上げアップのために手の込んだ製法で食品を加工するせいだという説だ。

いや、そんなことはないとホールは考えた。むしろ問題はアメリカ人が脂肪や砂糖を取りすぎて、摂取カロリーをオーバーしていることだろう。手の込んだ加工が肥満を招くなんて、そんなばかな......。

米国立衛生研究所(NIH)傘下の国立糖尿病・消化器・腎臓病研究所の上級研究員であるホールは、自身の仮説を実証するために対照実験を行うことにした。

1人5000ドルの謝礼で被験者を20人募り、メリーランド州ベセスダにあるNIHの施設に1カ月滞在してもらう。被験者を2群に分け、一方には特殊な製法による加工をしていない自然な食品を、もう一方には太りすぎのアメリカ人がよく食べる加工食品を提供する。

一定期間に提供する食事の総カロリーと砂糖や脂肪の量は2群とも同じに設定したが、食べる量は好きにしていいと被験者に伝えた。

実験の結果、ホールは自分の間違いを認める羽目になった。加工食品を食べたグループは、もう一方のグループに比べて平均して1日に500キロカロリー多く摂取し、1週間に約0.45キロ体重が増えたのだ。

しかも、このグループも自然な食事に切り替えると、増えた分の体重を落とせた。つまり、食品メーカーがどんなマジックを使っているにせよ、加工食品は人を太らせるということだ。

この実験結果とその後に発表された他のデータを見て、公衆衛生や栄養学の専門家らが規制当局に対策を求めるようになった。

砂糖などの取りすぎは健康に害を及ぼすと警告するなど、ちょうど1990年代にたばこ会社のマーケティングを規制したような措置が必要だというのだ。

肥満大国アメリカを生んだ罪

「食の危機」とも言うべき今のアメリカの加工食品の消費状況は、半世紀以上も前、規制当局が大手たばこ会社に歯止めをかける前の喫煙状況に気味が悪いほど似ている。

ただし今回、人体に有害で依存症を引き起こしかねない製品を売り込んでいるのは大手食品メーカーだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、FRB次期議長の承認に自信 民主党の支

ワールド

エプスタイン文書追加公開、ラトニック・ウォーシュ両

ワールド

再送-米ミネソタ州での移民取り締まり、停止申し立て

ワールド

移民取り締まり抗議デモ、米連邦政府は原則不介入へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 6
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    【銘柄】「大戸屋」「木曽路」も株価が上がる...外食…
  • 10
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中