最新記事
SDGsパートナー

「海運の脱炭素化」を牽引...今治造船、瀬戸内海で進化する「持続可能な輸送」

2024年11月21日(木)13時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
ゼロエミッション船のフラッグシップ(7000台積みLNG燃料自動車運搬専用船)

ゼロエミッション船のフラッグシップ(7000台積みLNG燃料自動車運搬専用船)

<世界の物流を支える海運業界では、環境負荷軽減を目指す取り組みが進んでいる。2050年の温室効果ガス排出実質ゼロを目標に、国内最大手の今治造船株式会社は、代替燃料船の開発や燃費効率の向上を通じ、持続可能な海上輸送の実現を目指している>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや商品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えに基づいてニューズウィーク日本版は昨年に「SDGsアワード」を立ち上げ、今年で2年目を迎えました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇

船が支える持続可能な物流

私たちの生活を支える食料や物資のほとんどは船で運ばれている。日本の貿易量の99.6%、原油や石炭などのエネルギー資源にいたってはほぼ100%を海上輸送が占める。海運は、日本のみならず世界の物流に欠かせない基盤だ。

船舶は燃料消費による環境負荷のイメージを持たれがちだが、実際には1トンの貨物を1キロ運ぶ際のCO2排出量は、飛行機の140分の1、トラックの27分の1と、他の輸送手段に比べて圧倒的に少ない。船は、環境に優しい輸送手段と言える。

一方で、輸送量の増加に伴い、地球環境への影響も懸念されている。このままでは、2050年には国際海運のCO2排出量が世界全体の7%に達すると予測されている。

こうした課題に対応するため、愛媛県の今治造船株式会社は、環境配慮型船舶の建造を進めている。同社は1901年の創業以来、「船主と共に伸びる」という経営理念の下、2940隻を超える船を世界に送り出してきた。現在では建造量で日本一を誇り、世界でもトップクラスの造船会社である。

船舶のCO2排出量を今以上に削減するため、今治造船は多角的なアプローチを進めている。その一例が船舶の大型化と低速化だ。かつては荷物を迅速に運ぶことが重視され、大型エンジンを搭載して大量の燃料を消費する設計が主流だった。しかし現在では、一度に大量の貨物を運ぶことで輸送効率を高める方向へシフトしている。これにより、船体の大型化が進む一方、速度の追求が減少し、エンジンの小型化が可能となった。結果として、燃料消費量の削減とCO2排出量の抑制につながっている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ペルシャ湾岸3カ国、SWF通じた投資見直し イラン

ワールド

北朝鮮の金総書記、娘と弾薬工場視察し拳銃試射=KC

ビジネス

任天堂、「ぽこ あ ポケモン」の世界販売本数が発売

ビジネス

日産がウーバーと自動運転で協業、年後半に東京でロボ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中