最新記事
SDGsパートナー

「朝ごはんを、こども食堂で」 子どもの朝食欠食、孤食問題解決を目指す日本ケロッグの取り組み

2023年11月28日(火)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
こども食堂のディスペンサーからケロッグのシリアルを取り出す子どもたち

こども食堂のディスペンサーからケロッグのシリアルを取り出す子どもたち

<成長期の子どもたちを朝食でサポート。こども食堂でシリアルを無償提供する「毎日朝ごはんプロジェクト」を全国へ>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇
  

近年、共働き家庭の増加など様々な事情から、朝食を食べずに学校へ登校したり、独りで食べたりする子どもが増えている。日本ケロッグ合同会社は昨年、子どもたちの朝食摂取習慣の確立と孤食問題の解決を目指し、地域のこども食堂にシリアルを無償提供し、朝食メニューに取り入れてもらうという「ケロッグ 毎日朝ごはんプロジェクト」を始動させた。

朝食欠食が子どもの学力・体力に及ぼす悪影響

文部科学省が2021年8月に発表した「全国学力・学習状況調査」によると、朝食を毎日食べる子どもは小中学生ともに減少傾向にある。

2010年には89.0%の小学生が「毎日食べる」と回答していたが、2021年には85.8%にまで低下。中学生でも83.6%から81.8%にその割合を減らしている。学力テストでは、朝食をまったく食べない子の正答率は毎日食べる子より平均して10~15点低いことが分かった。

また、スポーツ庁が2022年12月に発表した「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」は、朝食の有無と体力の間に相関があることを示している。小中学生の男女いずれの場合にも、「朝食を毎日食べる」と回答した生徒のほうが、「食べない」と答えた生徒より平均して体力合計点が3〜5点高いことが分かった。

こうした社会背景を踏まえ、日本ケロッグが昨年から取り組んでいるのが「ケロッグ 毎日朝ごはんプロジェクト」だ。

ケロッグのシリアルは手軽にとれるバランス栄養食として評価されており、コロナ禍での健康志向の高まりや在宅時間の長期化により、その需要が近年さらに拡大している。しかし、シリアルの喫食機会が最も多い朝食市場では、実は子どもたちの朝食欠食が進行していたのだ。

このプロジェクトでは、シリアルをこども食堂に無償で提供し、これまで主に夕食で利用されてきたこども食堂の機能を"朝ごはんでも利用できる場"へと拡張することで、子どもたちの朝食欠食と孤食を防ごうとしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中