最新記事
食

環境問題に意識高いヨーロッパは「昆虫食」を受け入れたか？

2023年4月20日（木）19時18分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

とはいえ、これらの統計だけで、とくにフランスで昆虫食が受け入れられそうだということはできない。パリに長年住む筆者の知人も、「イノビート（2021年5月オープン）など昆虫食を出すレストランもありますが、一般的には、フランスでは昆虫食はまだまだ浸透していません。肉を食べる回数を減らした方が地球に優しい活動だという認識はだいぶ広まっていて、それで肉を減らしたり、肉ではなく魚を食べるフランス人は確実に増えましたが」と話す。知人の指摘では、フランス人はエスカルゴ（軟体動物）を食べ、その形状が昆虫にも見えるから、昆虫食への抵抗感ももしかしたら低いかもしれないとのことだ。

ドイツ、大半のパン屋は昆虫パウダー入りに反対

ドイツでも、今、多くのメディアが昆虫食について取り上げている。パンの国として有名なドイツでは、昆虫パウダーが入っていることを知らされずにパンを買ってしまうのではないか、その逆に、昆虫パウダー入りのパンが気軽に買えるようになるのかと気になる人も多いようだ。バイエルン放送（ドイツの公共放送局）が取材したパン屋の店主は、先述の2つの食用昆虫が新たに認可されてから、パンを買いに来た客たちが、ほぼ一様に「昆虫パウダー入りのパンはありますか」と聞いてきたと話している。

この店主は、昆虫パウダー入りのパンには反対だ。このパン屋では自家製パンではなく、ミュンヘンにあるパン工場で作られたパンを売っているが、そのパン工場でも昆虫パウダー入りのパンは将来も製造しないとはっきり述べている。

こちらの記事では、ドイツ南端に位置するボーデンゼー湖沿いのパン屋数件の反応を掲載している。どのパン屋も、昆虫パウダー入りのパンは製造しないと言っている。

昆虫食はまだニッチな製品だが、今後、どう変わっていくだろうか。家畜やペットの飼料、養殖魚の飼料の分野で食用昆虫が広く使われることは予想できるが、人が食べることを推奨していくとしたら、大人よりも子どもたちに啓蒙活動をする方が効果的だろう。


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

・マクドナルドも熱い視線送る「昆虫農場」 世界のタンパク質危機を救うか
・20年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる──食糧危機の解決策
・ドイツで起きる食のイノベーション──人工肉や昆虫食

次のページ【動画】コオロギからミールワームまで昆虫食アラカルト
SDGs
2100年には「寿司」がなくなる？...斎藤佑樹×佐座槙苗と学ぶ「サステナビリティ」 スポーツ界にも危機が迫る！？
2025.10.30PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ドイツ銀、28年にＲＯＥ13％超目標　中期経営計画
2025.11.18

ビジネス

米建設支出、8月は前月比0.2％増　7月から予想外
2025.11.18

ビジネス

カナダＣＰＩ、10月は前年比＋2.2％に鈍化　ガソ
2025.11.18

ワールド

ＥＵ、ウクライナ支援で3案提示　欧州委員長「組み合
2025.11.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 10
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中