最新記事

環境問題に意識高いヨーロッパは「昆虫食」を受け入れたか?

2023年4月20日(木)19時18分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

とはいえ、これらの統計だけで、とくにフランスで昆虫食が受け入れられそうだということはできない。パリに長年住む筆者の知人も、「イノビート(2021年5月オープン)など昆虫食を出すレストランもありますが、一般的には、フランスでは昆虫食はまだまだ浸透していません。肉を食べる回数を減らした方が地球に優しい活動だという認識はだいぶ広まっていて、それで肉を減らしたり、肉ではなく魚を食べるフランス人は確実に増えましたが」と話す。知人の指摘では、フランス人はエスカルゴ(軟体動物)を食べ、その形状が昆虫にも見えるから、昆虫食への抵抗感ももしかしたら低いかもしれないとのことだ。

ドイツ、大半のパン屋は昆虫パウダー入りに反対

ドイツでも、今、多くのメディアが昆虫食について取り上げている。パンの国として有名なドイツでは、昆虫パウダーが入っていることを知らされずにパンを買ってしまうのではないか、その逆に、昆虫パウダー入りのパンが気軽に買えるようになるのかと気になる人も多いようだ。バイエルン放送(ドイツの公共放送局)が取材したパン屋の店主は、先述の2つの食用昆虫が新たに認可されてから、パンを買いに来た客たちが、ほぼ一様に「昆虫パウダー入りのパンはありますか」と聞いてきたと話している。

この店主は、昆虫パウダー入りのパンには反対だ。このパン屋では自家製パンではなく、ミュンヘンにあるパン工場で作られたパンを売っているが、そのパン工場でも昆虫パウダー入りのパンは将来も製造しないとはっきり述べている。

こちらの記事では、ドイツ南端に位置するボーデンゼー湖沿いのパン屋数件の反応を掲載している。どのパン屋も、昆虫パウダー入りのパンは製造しないと言っている。

昆虫食はまだニッチな製品だが、今後、どう変わっていくだろうか。家畜やペットの飼料、養殖魚の飼料の分野で食用昆虫が広く使われることは予想できるが、人が食べることを推奨していくとしたら、大人よりも子どもたちに啓蒙活動をする方が効果的だろう。


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得(教育学)後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ(ドイツ語圏)へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会(Global Press)」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

自動車
DEFENDERの日本縦断旅がついに最終章! 本土最南端へ──歴史と絶景が織りなす5日間
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

貿易分断で世界成長抑制とインフレ高進の恐れ=シュナ

ビジネス

テスラの中国生産車、3月販売は前年比11.5%減 

ビジネス

訂正(発表者側の申し出)-ユニクロ、3月国内既存店

ワールド

ロシア、石油輸出施設の操業制限 ウクライナの攻撃で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中