最新記事

時間管理術

世界中のエグゼクティブが実践する超ストイックな25分間、「ポモドーロ・テクニック」とは?

2023年2月2日(木)17時05分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
ポモドーロ・テクニック

AlessandroZocc-iStock

<1ポモドーロ=25分+5分。一見簡単そうに見える時間管理術「ポモドーロ・テクニック」だが、まずは3つの基本要素と5段階の基本プロセスの理解が必要となる>

「ポモドーロ・テクニック」とは、1987年にイタリア人大学生が考案した「25分+5分」の時間管理術。先延ばしを減らし、生産性を改善し、時短化するという効率性がソフトウェアエンジニアの間で広がり、その手法は世界的企業のエグゼクティブや国際機関の職員などにも拡散していった。その「ポモドーロ・テクニック」開発者フランチェスコ・シリロによる初の公式本『どんな仕事も「25分+5分」で結果が出る ポモドーロ・テクニック入門』(CCCメディアハウス)より抜粋する。

◇ ◇ ◇


多くの人にとって、時間は敵になっている。特に期限がある場合など、時間の経過によって引き起こされる不安は仕事や勉強の能率低下につながり、それが先延ばしの性向を生み出す。

ポモドーロ・テクニックは、自分のやりたいことをやりたいように成し遂げ、仕事や勉強の成果を継続的に高めていけるように、時間を価値ある味方にすることを目的に1992年に考案された。

文脈

期日までに終えなければならない仕事を前にして、不安を感じたことのない人がいるだろうか。そうした状況の中で、予定を後倒しする必要を感じたことのない人がいるだろうか。

進行が予定より遅れてしまったり、時間を無駄にしてしまったりしたことのない人がいるだろうか。時間が何よりも大事な状況なのに人と会う約束などに追い立てられ、自分の好きなことをする時間がなくなってしまうという不愉快さを知らない人がいるだろうか。

「忘れるな 時は貪欲な勝負師だ いかさまをせずに常に勝つ」と、ボードレールは「時計」という詩に書いている。これは時間の本当の性質なのか。それとも、時間に対する一つの捉え方にすぎないのか。

実際のところ、そうした探究には必然的に限界があり、完全にはなり得ない。本当の意味で洞察を示した人はほとんどいない。時間という問題に関しては、深い相互関係をもつ2つの側面が共存しているようだ。

・生成 
時を計る(秒、分、時間)という習慣につながる抽象的次元の側面。空間という次元のように、座標軸上に時を表すという概念。ある事象の継続という概念(時間軸上の2点間の距離)。遅れという概念(同じく時間軸上の2点間の距離)。

・事象の連続
時間的順序の具体的な側面。私たちは朝起き、シャワーを浴び、朝食をとり、勉強し、昼食をとり、昼寝をし、遊び、食べ、ベッドに入る。子どもは、何が起きるかにかかわらず経過するという時間の抽象的概念を獲得する前に、このような時間の概念をもつようになる。

この2つの側面のうち、不安をもたらすのは「生成」のほうだ。本質的に捉えようがなく、不確かで際限がない。時は経過し、逃げていき、将来へと動いていく。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中