最新記事

ヘルス

あなたがダイエットに失敗するのは内臓脂肪を燃やす栄養素を制限しているから

2021年6月20日(日)20時00分
水野雅登(医師) *PRESIDENT Onlineからの転載

「脂肪の燃焼機関」も同様に、このサイクルが必要です。ところが、タンパク質不足のままでは、それができません。建物を建てたままメンテナンスをしないのと同じで、すぐにボロボロになってしまいます。

さらに、タンパク質不足のまま糖質オフの食事にスイッチすると、体はエネルギー不足に陥ってしまいます。

非常に大切なのに、とても軽くみられているために、多くの日本人がタンパク質不足です。たんぱく質を多くとって筋肉がムキムキの人達以外は、ほぼタンパク質不足と思っていいでしょう。

肪燃焼の不具合②:鉄不足

タンパク質に次いで大切なのは、「鉄」です。

「脂肪の燃焼機関」自体がタンパク質でできているのに対し、鉄は脂肪の燃焼機関で脂肪を燃やすために必須の栄養素です。

「脂肪の燃焼機関」と書いてきましたが、これは、正確には細胞内の「ミトコンドリア」のことを指しています。ミトコンドリアは、原始的な生物だった段階で細胞内に入り込み、ヒトと「共生」しているもの、とされています。細胞の中に、「ミトコンドリア」という細胞のようなものがあるというイメージから、そう考えられています。

ミトコンドリアの大きさは0.5~10μmで、1つのヒトの細胞の中に数百から数千もの数が存在しています。人間の小さな細胞1つ1つに、無数のミトコンドリアが存在しているのです。

このミトコンドリアの中で、糖質や脂肪酸、タンパク質などが代謝されて、エネルギーに変換されています。タンパク質を糖質に変える「糖新生」というはたらきも、ミトコンドリア内で行われます。

ヒトの全身の細胞の中で、ミトコンドリアが存在しないのは赤血球だけで、それ以外のすべての細胞の中に存在しています。重量でいえば、人間の体重の約10%もの重さを占めているといわれています。とても多いですね。

そして、一般にはあまり知られていないことですが、鉄不足はほとんどの女性と、メタボや生活習慣病やメンタルに問題のある男性の多くに当てはまります。

私の担当編集者たちが自らの血液を医療機関で調べたところ、全員に鉄不足があることが判明しました。とくに女性については、鉄不足ではない人を探すほうが難しいといえます。

それほど、日本は鉄に関しては異常事態になっています。そして、そのことについてまだまだ知らない人が多く、鉄不足と気づかないまま、さまざまな症状に悩まされているのです。

日本人が鉄不足になる「日本固有の事情」

詳しくは拙著" target="_blank">『1年で14キロ痩せた医師が教える 医学的に内臓脂肪を落とす方法』にもあたっていただきたいのですが、日本でこれほど多くの人が鉄不足になっているのは、次のような「日本固有の事情」が関係しています。

①食物に鉄を添加していない

欧米では、小麦粉に鉄の添加が義務付けられているのをご存じでしょうか。多くの国で国策として食品への鉄の添加が義務付けられています。しかし日本では、行われていません。これが日本人の鉄不足の一因となっています。

②医療機関でも「異常なし」と判断される

鉄不足が進行すると、頭痛をはじめとする各種の症状が出てくる人が少なくありません。症状が強くなると医療機関を受診しますが、各種検査をしても「異常なし」の診断になることが多いのです。

なぜか。医療機関で採血検査をした際の鉄(とくに貯蔵鉄=フェリチン)の基準値が、日本はアメリカの半分で、そのため実際には鉄不足であり、症状が出ているにもかかわらず日本では「異常なし」と判断されてしまうケースが多いのです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン氏、米特使と和平案巡り会談 欧州に「戦う準

ビジネス

次期FRB議長の人選、来年初めに発表=トランプ氏

ビジネス

ユーロ圏インフレは目標付近で推移、米関税で物価上昇

ワールド

ウクライナのNATO加盟、現時点で合意なし=ルッテ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大気質指数200超え!テヘランのスモッグは「殺人レベル」、最悪の環境危機の原因とは?
  • 2
    トランプ支持率がさらに低迷、保守地盤でも民主党が猛追
  • 3
    海底ケーブルを守れ──NATOが導入する新型水中ドローン「グレイシャーク」とは
  • 4
    若者から中高年まで ── 韓国を襲う「自殺の連鎖」が止…
  • 5
    「世界一幸せな国」フィンランドの今...ノキアの携帯…
  • 6
    もう無茶苦茶...トランプ政権下で行われた「シャーロ…
  • 7
    【香港高層ビル火災】脱出は至難の技、避難経路を階…
  • 8
    22歳女教師、13歳の生徒に「わいせつコンテンツ」送…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 8
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 9
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 10
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中