最新記事

ヘルス

あなたがダイエットに失敗するのは内臓脂肪を燃やす栄養素を制限しているから

1年で14キロ健康的にダイエットした医師が教える医学的ダイエット

2021年6月20日(日)20時00分
水野雅登(医師) *PRESIDENT Onlineからの転載
体組成計

保健指導でメタボチェック用の腹囲専用メジャーをもらっても活用していないという人も多い…… ※写真はイメージです FredFroese - iStockphoto


1年で14キロの減量に成功、脂肪肝も改善した医師・水野雅登氏が、最新医学知識と自身の体験をもとに『1年で14キロ痩せた医師が教える 医学的に内臓脂肪を落とす方法』を上梓。さまざまな病気や不快症状の温床にもなる内臓脂肪を効率的に落としつつ、同時に糖尿病や高血圧の改善も期待できる方法をわかりやすく紹介する同書から、そのエッセンスを特別公開する

※本稿は水野雅登『1年で14キロ痩せた医師が教える 医学的に内臓脂肪を落とす方法』(エクスナレッジ)の一部を再編集したものです。

内臓脂肪が燃えない人は全員「栄養失調」

内臓脂肪を増やさない一番の方法は、良く知られているように糖質をオフする食事にスイッチすることです。

しかし、「これ」だけでは、すでについている内臓脂肪を減らす効果は期待できません。もともと内臓脂肪を増やす食生活をしていた方は、ほぼ「内臓脂肪が燃えない体質」になっているからです。

つまり、内臓脂肪を燃焼させようとしても、その"燃焼機関"が壊れているため燃えないのです。

現代日本人に脂肪の燃焼機関の不具合が生じている原因は、じつは、日本人特有の栄養失調に原因があります。それらは主に以下の5つです。

①タンパク質不足
②鉄不足
③ビタミン不足
④ミネラル不足
⑤カルニチン不足

順に見ていきましょう。

脂肪燃焼の不具合①:タンパク質不足

子どもや青年、中高年や高齢者まで、すべての年代にわたり日本人は「総タンパク質不足」といってもいい過ぎではありません。

体の構成成分は、水とタンパク質と脂質で9割を占めています。そのタンパク質が不足していては、何をしても体調や病状などは改善しません。なにより重要なのに、これほど軽視されている栄養はほかにないといってもいい状態です。

私は繰り返し強調しているのですが、「タンパク質は最重要」です。

「脂肪の燃焼機関」も、タンパク質でできています。タンパク質不足の状態では、「脂肪の燃焼機関」にガタがきても、直すことすらできません。

人間の体は作りっぱなしでは、ガタがきてしまいます。このため、髪の毛も、皮膚も、血液も、内臓も、体のあらゆる部位が常に作っては壊し、壊してはまた作って......を繰り返しているのです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ関税引き下げ報道を否定 「決定

ビジネス

米CPI、1月は2.4%に鈍化 基調インフレ圧力は

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴 「入試の人種考慮巡る捜
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中