最新記事

ヘルス

あなたがダイエットに失敗するのは内臓脂肪を燃やす栄養素を制限しているから

1年で14キロ健康的にダイエットした医師が教える医学的ダイエット

2021年6月20日(日)20時00分
水野雅登(医師) *PRESIDENT Onlineからの転載
体組成計

保健指導でメタボチェック用の腹囲専用メジャーをもらっても活用していないという人も多い…… ※写真はイメージです FredFroese - iStockphoto


1年で14キロの減量に成功、脂肪肝も改善した医師・水野雅登氏が、最新医学知識と自身の体験をもとに『1年で14キロ痩せた医師が教える 医学的に内臓脂肪を落とす方法』を上梓。さまざまな病気や不快症状の温床にもなる内臓脂肪を効率的に落としつつ、同時に糖尿病や高血圧の改善も期待できる方法をわかりやすく紹介する同書から、そのエッセンスを特別公開する

※本稿は水野雅登『1年で14キロ痩せた医師が教える 医学的に内臓脂肪を落とす方法』(エクスナレッジ)の一部を再編集したものです。

内臓脂肪が燃えない人は全員「栄養失調」

内臓脂肪を増やさない一番の方法は、良く知られているように糖質をオフする食事にスイッチすることです。

しかし、「これ」だけでは、すでについている内臓脂肪を減らす効果は期待できません。もともと内臓脂肪を増やす食生活をしていた方は、ほぼ「内臓脂肪が燃えない体質」になっているからです。

つまり、内臓脂肪を燃焼させようとしても、その"燃焼機関"が壊れているため燃えないのです。

現代日本人に脂肪の燃焼機関の不具合が生じている原因は、じつは、日本人特有の栄養失調に原因があります。それらは主に以下の5つです。

①タンパク質不足
②鉄不足
③ビタミン不足
④ミネラル不足
⑤カルニチン不足

順に見ていきましょう。

脂肪燃焼の不具合①:タンパク質不足

子どもや青年、中高年や高齢者まで、すべての年代にわたり日本人は「総タンパク質不足」といってもいい過ぎではありません。

体の構成成分は、水とタンパク質と脂質で9割を占めています。そのタンパク質が不足していては、何をしても体調や病状などは改善しません。なにより重要なのに、これほど軽視されている栄養はほかにないといってもいい状態です。

私は繰り返し強調しているのですが、「タンパク質は最重要」です。

「脂肪の燃焼機関」も、タンパク質でできています。タンパク質不足の状態では、「脂肪の燃焼機関」にガタがきても、直すことすらできません。

人間の体は作りっぱなしでは、ガタがきてしまいます。このため、髪の毛も、皮膚も、血液も、内臓も、体のあらゆる部位が常に作っては壊し、壊してはまた作って......を繰り返しているのです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ビジネス

米国株式市場=ダウ初の5万ドル突破、エヌビディア急

ワールド

パキスタン首都の自爆攻撃、「イスラム国」が犯行声明

ワールド

米ホワイトハウス、人種差別的な動画投稿を削除 オバ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中