最新記事
ブレインフィットネス

脳を健康にするという「地中海食」は本当に効果があるか

2015年11月10日(火)18時16分

 複合糖質(自然食品に含まれていることが多い)はゆっくりと分解されながら、脳に供給される。それに比べて、単純糖質(ほとんどの加工食品や甘い食品に含まれている)はすばやく分解され、血液の流れのなかに急激に放出される。

 甘い食品が血糖値を急上昇させ、すばやく脳を活性化させる理由はここにある。しかし、その効果は長続きしない。それは、血液中から過剰なグルコースを抜き取ってのちの使用に備えて貯蔵するよう、インスリンホルモンが細胞に向かってシグナルを出すからだ。ところが、ほかの細胞と違ってニューロン(神経細胞)にはグルコースを貯蔵する力がなく、脳内にある燃料(グルコース)が枯渇すると外から補充するしかない。

 私たちの脳は機能するためにグルコースを必要とする。そのグルコースを手に入れるための方法はいくつかあるが、加工食品や砂糖が多く含まれた食品より、自然由来の食品のほうが長く安定的に使える燃料の源泉になる。このように、どんな食品からグルコースを摂るかが脳の働きに重要な影響を与えている。また、これから述べていくが、ブレインフィットネスというパズルを完成させるための重要なピースとなる栄養素は、グルコースのほかにもいくつかある。

 同時に、「脳は私たちが食べたものでできている」といってしまうと少し誇張が過ぎる。なぜなら血液脳関門が脳内に通す栄養素を選別しているからだ。そのため、食べたものが残らず脳に届くわけではない。さらに、この本を通じて見ていくことになるが、脳に影響を及ぼす要因はほかにも多い。栄養素はパズルの一片に過ぎないのだ。

栄養素が脳に及ぼす影響

 食べたものは比較的すぐに認知機能に影響を与えるのだろうか? 答えはイエスと言ってよいだろう。摂取した食品が血糖値を上げ、記憶力やそのほかの認知機能を良くすることを示すいくつかの研究があるからだ。たとえば、高齢の健康的な被験者に12時間の断食をさせ、ふたつの群に分け、ひとつの群には50グラムのグルコース、もうひとつの群には50グラムのサッカリン(プラセボ)を摂ってもらった研究がある。プラセボ群と比べ、グルコースを摂取した群は、注意制御を含む認知課題において処理速度が改善する結果を残している。

 ふだん好んでいる食習慣は、認知力に長期にわたる影響を与える。

 脳を健康にする食事法として、このところ、地中海食が頻繁にニュースになる。地中海食は、一般的に、野菜、フルーツ、シリアル、不飽和脂肪酸(ほとんどがオリーブオイルの形で摂取される)をたくさん、乳製品、肉、飽和脂肪酸は少なく、魚は適度に食べ、適量のアルコールを定期的に摂るものだ。この地中海食が、身体的な健康だけでなく脳の健康にも影響を及ぼす。アルツハイマー病になるリスクを減らし、認知力の低下を遅らせることがいくつかの研究によってわかっているからだ。このことは、最近の国立衛生研究所のメタ分析でも確認されている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中