最新記事

BOOKS

無宗教のアメリカ人記者がイスラム教に心の平穏を見出すまで

『コーランには本当は何が書かれていたか?』には何が書かれているのか

2015年10月19日(月)16時25分
印南敦史(書評家、ライター)

コーランには本当は何が書かれていたか?』(カーラ・パワー著、秋山淑子訳、文藝春秋)という邦題は、これがあたかも"コーラン解読書"であるような誤解を生むことになるかもしれない(原題は『IF THE OCEANS WERE INK』)。だが読者はまず、本書を読めばコーランに書かれていることがすべてわかるわけではないということを意識する必要がある。

 では、ここにはなにが書かれているのか? 


西洋の主流のメディアの側には、イスラム教徒の経典がじっさいに何を言っているかを知ろうとする欲求がほとんどない。私は一七年間イスラム世界について雑誌記事を書いてきたが、編集者から、コーランそのものやイスラム教徒のコーラン理解について、書くことはおろか、引用することすら求められたことがなかった。(22ページより)

 こう記す著者は、「ニューズウィーク」誌の記者として活動してきた"無宗教の"アメリカ人ジャーナリストである。審美的で情緒的な理由から、つまり「旅に出れば元気になる」という父親の考えに基づき、テヘラン、カブール、デリー、カイロなどのイスラム圏で暮らし、大学ではイスラム社会について研究したものの、「信仰心は皆無である」という立脚点にいる。

 しかし記者として記事を書きはじめると、上記のような現実に直面したというわけだ。求められるのは、ニュースになった暴力的な指導者たちの話や政治的見解が中心(あるいはモスクの建築意匠やヤッピーのイスラム教徒、イスラムのヘッジファンドやハラールの栄養ドリンクについて)。

 だからイスラム教徒が影響を受けたと称している信仰についても、そしてコーランについてもまったく書くことがなかったのだという。そこに、本書の原点がある。こうした現実に違和感を感じた著者は、コーランについて教わったイスラム学者のモハンマド・アクラム・ナドウィー師(以下アクラム)との交流を通じ、コーランを理解しようと試みるのだ。そしてその過程において、多くを知ることになる。

 たとえばタリバンは"禁欲主義的反西洋主義の戦士"とほぼ同義だ。しかし彼らとの交流のなかで著者は、イスラム教徒も私たちと同じように株式を買ったり、ネットを使ったり、ジムに行ったり、栄養ドリンク(ハラール食品ではあるが)を飲んだりするという「当たり前」の現実を知る。

 イスラム教は女性に対して冷酷な宗教だと認識されているが、実際にはコーランにおいて女性と男性は完全に平等であり、しかもイスラム教の形成期には9000人もの女性学者が活躍していたという事実が、アクラムによって明らかにされる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中