最新記事

メンタルヘルス

うつ病と燃え尽き症候群はまったく違うのに、見当違いな治療が蔓延している

2020年11月11日(水)16時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

fizkes-iStock.

<うつ病と燃え尽き症候群は同じ? 一度なったら何度も再発する? 抗うつ薬は効く? ドイツで著書が高く評価される臨床心理士のクラウス・ベルンハルトは、最新の科学的知見に基づき、従来の治療法に異議を唱える。うつ病や燃え尽き症候群も、自分で断ち切ることができるというのだ>

「コロナ禍」という表現がもはや日常を指すものとなりつつある今、いつまでも先行きが見通せないことに大きな不安を抱えている人、あるいは長年にわたる不安障害に苦しんできた人たちから、大きな支持とたくさんの感謝が寄せられている本がある。

脳科学に基づく画期的なトレーニング「ベルンハルト・メソッド」によって、不安を自分の手で解決することを説いた『敏感すぎるあなたへ――緊張、不安、パニックは自分で断ち切れる』(クラウス・ベルンハルト著、平野卿子訳、CCCメディアハウス)だ。

2018年に出版された邦訳はアマゾンで80以上の評価が付き、星5つ中の4.2という高い評価。ドイツ語の原書に至っては、ドイツのアマゾンで1000以上の評価、星4.4となっている(参考記事:暴露療法は逆効果、不安を自分で断ち切るドイツ発祥の革新的メソッドとは?)。

著者は最新刊『落ち込みやすいあなたへ――「うつ」も「燃え尽き症候群」も自分で断ち切れる』(同)で、うつ病や燃え尽き症候群も自分で断ち切ることができると説く。

そのためにもまずは、あなたがうつなのか、それとも燃え尽き症候群なのかを正確に区別することが重要だと強調する。原因がまったく異なるこの2つに対し、いまだに見当違いな治療が広く行われている上、特に後者には抗うつ薬はほぼ意味がないのだという。

原因を突き止めようとせず、症状だけを抑え込もうとしてはいけない

不安やパニック、うつや落ち込みには脳が関わっている。ヒトの脳については、かつては成人した後は一生変わらないとされていたが、現在では、死ぬまで変わり続けることが分かっている。言い換えると、脳を書き換えることで、人は死ぬまで変わることができるのだ。

臨床心理士である著者は、こうした最新の科学的知見に基づき、従来のやり方がいかに的外れかを指摘する。その上で、実践的で効果の高い療法を提唱し、多くの人が健全で健康な日々を取り戻す手伝いをしている。

そんな著者自身、若い頃に深刻なうつ病に苦しんだ経験を持つという。さらに、40代になってから重度の燃え尽き症候群になったことも告白している。どちらの場合も医師に勧められた療法が合わず、自分の直感を頼りに落ち込みから抜け出したという。

著者のように、うつ病や燃え尽き症候群から抜け出すことができた人はたくさんいる。一方、さまざまな治療法を試しても効果がないという人も多く、また、一度なったら何度でも再発すると言われることもあるが、「決してそんなことはない」と著者は断言する。

時には、ある食品を控えただけでうつが完全に消えた例もあるというが、多くの場合、原因はひとつではなく、数多くの小さな誘因が複雑に絡み合っている。それらは、個別に見ると無害であることが多いため、治療において見落とされやすいのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中