第2波でコロナ鬱、コロナ疲れに変化、日本独自のストレスも

セルフケア能力がカギに

長期化するCOVID-19は、メンタルヘルス的にも社会的「分断」を強化している。会社に通わずとも、自宅でのリモートワークで収入は安定している業種がある一方で、レジャー・飲食業やフリーランスのように、収入減少が直撃している人たちもいる。既に身体や精神の疾患・障害を持っている人たちは、より不利な立場に追いやられ、続発性の状態悪化が生じやすい状況にある。 不妊治療や出産を控えている人は、気が気ではないだろう。

これに、政策や報道の「分断」も、人々に不安を与えている。感染対策と経済推進は二律背反であり絶対解のない問題であることはわかる。しかし、政府のGo Toキャンペーンなど積極的施策と、地方自治体は独自の自粛策や不要不急の域外への外出制限など防衛的な施策とを見るに、バラバラで一貫性があるとは思えない。報道も然りで、検査方針については、PCR推進派とPCR抑制派とで主張が「分断」され、何を信じていいのか分からなくなっている。

「自粛警察」に見られる社会的同調圧力と偏った正義感という脅威が、メンタルヘルスに陰ながら影響を与えている。自分たちの組織から陽性者が出た場合に謝罪するという行動に象徴されているように、COVID-19自体での病原性よりも、「感染したらアウト」と社会的に断罪され「分断」されるスティグマ（差別や偏見）のほうが、メンタルヘルスにとっては脅威である。

都市部と地方との「分断」も深刻である。もとより格差の大きい医療体制、高齢化率の高さや社会の寛容性などでは、都市部と地方の隔たりは大きい。陽性者がいったん出現すれば、自宅に張り紙や投石されるという蛮行が見られるのも事実である。行政がいくら個人情報を伏せたとしても、インターネットでの検索ももちろんだが、地方ではどうしても社会が狭小で匿名性が低いため、個人が特定されやすく、噂も広まりやすい。地方では高齢者も多く、COVID-19に過敏にならざるを得ないところに、日本に古くから見られる、忌避すべき目に見えない恐怖を「ケガレ」として恐れる文化が、マイナスに機能している。

今回が第1波と異なる点は、緊急事態宣言のときは人々に「しばらく辛抱すれば」という希望があって押さえ込みに成功したのだろうが、第2波以降の長期化を控えては、自粛ばかりを続けていては精神的に持たないという点だ。過度な精神的抑制は、例えば我慢できずに友人と飲みに行ってしまう、油断してカラオケでマスクを外して歌ってしまうなど、逸脱行動のリスクが高まる。酒で憂さを晴らすアルコールの摂取量増加、乱用も、今後はいっそう懸念され、特に一人暮らしでは節制が利かなくなり、衝動的な暴力や自殺に結び付きかねない。