インフレが進むいま、「投資用不動産」という選択肢に注目が集まる理由とは？

ZOOMシリーズのブランドロゴ。

もちろん、投資先として「求められる」ためには、立地だけでなく物件自体の魅力や競争力も欠かせないポイントだ。トーシンパートナーズでは、フラグシップとなる賃貸マンションブランド「ZOOM（ズーム）」を2013年に立ち上げ、多様化していくライフスタイルに寄り添ったプレミアム・マンションを展開してきた。「SAFETY（安全で安心する）」「SENSE（センスが刺激される）」「PRACTICAL（実用的で使いやすい）」という3つのコンセプトを軸に磨き込んできたというZOOMシリーズは、有識者目線での評価も高い。2014年以来11年連続で合計18物件がグッドデザイン賞を受賞しているほか、アジア太平洋地域の不動産を対象とする国際的なアワード「Asia Pacific Property Awards（APPA）」で、「Award Winner」を受賞している。ドイツデザイン評議会主催の「German Design Award」でも、ZOOMシリーズのひとつ「ZOOM戸越銀座」が建築部門でWinnerを受賞した実績がある。千代谷はこう胸を張る。「受賞そのものが目的ではありませんが、我々が突き詰めてきた『住みたくなる場所』という目線の正しさに、より強い確信を持つことができています。本当にありがたいですね」。実際、ZOOMシリーズは高い入居率を維持しているという。

自社開発アプリの充実で、オーナー業務を効率化

もう1つ、不動産投資ならではの課題に、「管理コスト」がある。物件を購入して終わりではなく、オーナーとして施設のメンテナンスや入居者への対応などが必要となってくるからだ。トーシンパートナーズでは、オーナーサポートの専任担当者を設け、資産運用に役立つ情報の提供やイベントの開催など、さまざまなサービスを提供している。その核として機能しているのが、オーナー専用アプリ「LENZ（レンズ）」だ。契約内容や月々の収支を物件ごとに確認できるほか、必要な時にスムーズかつ迅速なやり取りを可能とする専任担当者とのチャット機能なども備え、物件管理の負担を軽減するための工夫が盛り込まれている。

2024年度グッドデザイン賞を受賞した「ZOOM広尾」。

「LENZ開発のため、2021年にアプリ開発企業をM&Aしました。外注して開発することもできましたが、細やかな機能強化や一万戸を超える物件の顧客情報管理の徹底という観点で、より安心してお使いいただくために内製化する道を選んでいます。ZOOMがより一層『選ばれるブランド』となっていけるよう、LENZもさらなる機能追加など、使いやすさを追求していきます」

2024年で創業35年を迎えたトーシンパートナーズ。千代谷自身が立ち上げたZOOMブランドを旗印に、不動産投資の未来を切り拓いていく構えだ。

千代谷直之　Naoyuki Chiyoya

トーシンパートナーズ代表取締役社長
1990年トーシンパートナーズ入社。一貫して収益不動産事業に携わる。「自分が売りたい、住みたいマンション」を突き詰め続け、2013年にZOOMブランドを開発、以降フラグシップブランドとして育て上げてきた。専務取締役を経て、2019年より現職。

問い合わせ先／株式会社トーシンパートナーズ
https://www.tohshin.co.jp