最新記事

エネルギー

増加するEVに電力網は耐えきれるか? スマート充電がパンク回避の切り札に

2022年2月21日(月)14時22分
コネクテッド・カーブのクリス・ペートマンジョーンズCEO

電気自動車(EV)の普及に伴って、各国の電力事業者や充電設備開発企業、政府を悩ませる大きな問題が存在する。写真は1月、ロンドンで、自社アプリを使ってEVを充電するコネクテッド・カーブのクリス・ペートマンジョーンズ最高経営責任者(2022年 ロイター/Nick Carey)

電気自動車(EV)の普及に伴って、各国の電力事業者や充電設備開発企業、政府を悩ませる大きな問題が存在する。数千万台のEVが走っても電力網がパンクせず、送配電設備の刷新に巨額を投じなくて済むようにするにはどうするべきか──という課題だ。

その答えを握るのが、スマート充電システムと言える。

電力料金の高いピーク時にEVのコンセントをつないでも、実際には料金の安いオフピーク時まで充電しないようにできるソフトウエアを使用。これにより電力網への負荷は軽減され、再生可能エネルギーの利用は効率化し、EVの所有者は出費を節約できるようになる。

こうしたソフトが無い状態で何百万人のEVドライバーが仕事終わりに充電すれば、送電網は過負荷になって停電を起こしかねない。会計事務所EYの推計では、欧州のEV台数は2030年までに6500万台、2035年までに1億3000万台に達する見通しだ。

英国のEV充電施設企業、コネクテッド・カーブのクリス・ペートマンジョーンズ最高経営責任者(CEO)は「スマート充電が無ければEVへの移行はほぼ不可能だ」と語り、ロンドンで行っている公共充電設備の試験プロジェクトをロイターに見せてくれた。

同社のスマートフォン・アプリを使って充電スピードと充電時間をセットすれば、特定の「エコ」料金で充電することができる。

「ずっと安いし簡単だ」と語るのは、パブを経営するゲド・オサリバンさん(65)。コネクテッド・カーブのアプリを使うことで、所有するプラグイン型ハイブリッド車の充電料金を3割減らすことができたという。

公共の充電設備はまだ非常に少なく、こうした設備にスマート充電を導入することが大きな課題になる。

EYとユーレレクトリックの報告書によると、欧州の公共充電設備は現在、37万4000カ所にとどまっている。2035年までに900万カ所に増やす必要があるという。

近い将来に「双方向充電」、つまり「車から電力網へ」の逆充電も重要になるだろう。電力使用量がピークを迎える時間帯になると、数百万人のEV所有者がEV電池に蓄えられた電力を売って電力網に送り返すのだ。

英エネルギー規制当局OFGEMによると、多くの家庭でスマート充電が使えるようになっている英国でさえ、多くのEV所有者はその存在に気付いていない。米国でスマート充電を提供している公益企業は、ひと握りに過ぎない。

また、現在のところ、双方向充電に対応したEVは仏ルノーの車種と、韓国の現代自動車の次期モデルなど、ごく限られた種類しかない。ただ、今後は他のメーカーも追随する見通しだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米・イスラエル、ガザ住民受け入れ巡りアフリカ3カ国

ビジネス

ECBの4月据え置き支持、関税などインフレリスク=

ビジネス

中国新規銀行融資、予想以上に減少 2月として202

ビジネス

独BMW、関税戦争が業績10億ユーロ下押しへ 24
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ?
  • 4
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 5
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 6
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 7
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 8
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 9
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 10
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 5
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 8
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中