最新記事

DX

DXには日本の生き残りがかかっている──確実に訪れる変化への対応に必要なもの

2021年6月10日(木)06時55分
flier編集部
デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏

鉢嶺登氏 フライヤー提供

<日本全体のDXの必要性を訴えるデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が語る「コストゼロ時代」の生き残り戦略>

※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です。

近い将来、確実に起きるのが「ゼロ・インパクト」。テクノロジーの進化によって、あらゆる領域でコストゼロ化が進んでいきます。

特に影響度が大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。また、GAFAの脅威が差し迫るなか、日本企業も既存のビジネスを根本から見直し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を進める必要が出てきます。

ゼロ・インパクトの社会で日本企業が生き残るためにはどうしたらいいのか? その戦略や必要な人材像をわかりやすく解説したのが、『ZERO IMPACT』(日経BP)です。

著者は、2020年7月に商号を変更し、これまで成長を牽引してきたインターネット広告代理事業から、デジタルシフト事業へと主力事業の転換を宣言したデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏。自ら危機感を持って動き始めている鉢嶺登氏が考える、DXを進めるうえでの戦略の肝とは何なのでしょうか?

いち早くDXに取り組んだ企業は業績を伸ばしている

── 新著『ZERO IMPACT』の執筆動機は何でしたか。

日本全体がデジタル化しなければいけないという強い危機感をもっていたためです。インターネットが普及し始めて30年ほど経ちましたが、日本では、インターネットの影響をダイレクトに受けていた業界はほんの一部でした。

例えば広告やゲーム、一部のEコマース、小売業などです。ところが2020年5月には、GAFAM(※注1)の時価総額が東証一部全銘柄の時価総額を上回ったことが話題になりました。今後も世界的プラットフォーマーとして世界を席巻していくでしょう。

にもかかわらず日本の経営層では、「日本はアメリカほど影響を受けることはないだろう」と考えている方も少なくありません。デジタル化によって自社を取り巻く業界地図がどのように変わるのか、シミュレーションできていない方々もいらっしゃるのが現状です。

アメリカに目を向けると、コロナ禍で小売業がバタバタとつぶれているように見えます。しかし、コロナ禍は原因ではなく、あくまできっかけに過ぎません。GAFAへの対策として、いち早くDXに取り組んでいた企業は、業績を伸ばしています。逆にDXに出遅れていた企業は破綻の一途をたどっているのです。

(※注1):GAFAMとは、世界的なIT企業であるGoogle、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftそれぞれの頭文字をとったものを指す。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ住民の50%超が不公平な和平を懸念=世論

ワールド

北朝鮮、日米のミサイル共同生産合意を批判 「安保リ

ビジネス

相互関税「即時発効」と米政権、トランプ氏が2日発表

ビジネス

EQT、日本の不動産部門責任者にKKR幹部を任命
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中