最新記事

DX

DXには日本の生き残りがかかっている──確実に訪れる変化への対応に必要なもの

2021年6月10日(木)06時55分
flier編集部
デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏

鉢嶺登氏 フライヤー提供

<日本全体のDXの必要性を訴えるデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が語る「コストゼロ時代」の生き残り戦略>

※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です。

近い将来、確実に起きるのが「ゼロ・インパクト」。テクノロジーの進化によって、あらゆる領域でコストゼロ化が進んでいきます。

特に影響度が大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。また、GAFAの脅威が差し迫るなか、日本企業も既存のビジネスを根本から見直し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を進める必要が出てきます。

ゼロ・インパクトの社会で日本企業が生き残るためにはどうしたらいいのか? その戦略や必要な人材像をわかりやすく解説したのが、『ZERO IMPACT』(日経BP)です。

著者は、2020年7月に商号を変更し、これまで成長を牽引してきたインターネット広告代理事業から、デジタルシフト事業へと主力事業の転換を宣言したデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏。自ら危機感を持って動き始めている鉢嶺登氏が考える、DXを進めるうえでの戦略の肝とは何なのでしょうか?

いち早くDXに取り組んだ企業は業績を伸ばしている

── 新著『ZERO IMPACT』の執筆動機は何でしたか。

日本全体がデジタル化しなければいけないという強い危機感をもっていたためです。インターネットが普及し始めて30年ほど経ちましたが、日本では、インターネットの影響をダイレクトに受けていた業界はほんの一部でした。

例えば広告やゲーム、一部のEコマース、小売業などです。ところが2020年5月には、GAFAM(※注1)の時価総額が東証一部全銘柄の時価総額を上回ったことが話題になりました。今後も世界的プラットフォーマーとして世界を席巻していくでしょう。

にもかかわらず日本の経営層では、「日本はアメリカほど影響を受けることはないだろう」と考えている方も少なくありません。デジタル化によって自社を取り巻く業界地図がどのように変わるのか、シミュレーションできていない方々もいらっしゃるのが現状です。

アメリカに目を向けると、コロナ禍で小売業がバタバタとつぶれているように見えます。しかし、コロナ禍は原因ではなく、あくまできっかけに過ぎません。GAFAへの対策として、いち早くDXに取り組んでいた企業は、業績を伸ばしています。逆にDXに出遅れていた企業は破綻の一途をたどっているのです。

(※注1):GAFAMとは、世界的なIT企業であるGoogle、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftそれぞれの頭文字をとったものを指す。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中