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DXには日本の生き残りがかかっている──確実に訪れる変化への対応に必要なもの

2021年6月10日（木）06時55分
flier編集部
デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏

鉢嶺登氏　フライヤー提供

＜日本全体のDXの必要性を訴えるデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が語る「コストゼロ時代」の生き残り戦略＞

※この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です。

近い将来、確実に起きるのが「ゼロ・インパクト」。テクノロジーの進化によって、あらゆる領域でコストゼロ化が進んでいきます。

特に影響度が大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。また、GAFAの脅威が差し迫るなか、日本企業も既存のビジネスを根本から見直し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を進める必要が出てきます。

ゼロ・インパクトの社会で日本企業が生き残るためにはどうしたらいいのか？ その戦略や必要な人材像をわかりやすく解説したのが、『ZERO IMPACT』(日経BP)です。

著者は、2020年7月に商号を変更し、これまで成長を牽引してきたインターネット広告代理事業から、デジタルシフト事業へと主力事業の転換を宣言したデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏。自ら危機感を持って動き始めている鉢嶺登氏が考える、DXを進めるうえでの戦略の肝とは何なのでしょうか？

いち早くDXに取り組んだ企業は業績を伸ばしている

── 新著『ZERO IMPACT』の執筆動機は何でしたか。

日本全体がデジタル化しなければいけないという強い危機感をもっていたためです。インターネットが普及し始めて30年ほど経ちましたが、日本では、インターネットの影響をダイレクトに受けていた業界はほんの一部でした。

例えば広告やゲーム、一部のEコマース、小売業などです。ところが2020年5月には、GAFAM(※注1)の時価総額が東証一部全銘柄の時価総額を上回ったことが話題になりました。今後も世界的プラットフォーマーとして世界を席巻していくでしょう。

にもかかわらず日本の経営層では、「日本はアメリカほど影響を受けることはないだろう」と考えている方も少なくありません。デジタル化によって自社を取り巻く業界地図がどのように変わるのか、シミュレーションできていない方々もいらっしゃるのが現状です。

アメリカに目を向けると、コロナ禍で小売業がバタバタとつぶれているように見えます。しかし、コロナ禍は原因ではなく、あくまできっかけに過ぎません。GAFAへの対策として、いち早くDXに取り組んでいた企業は、業績を伸ばしています。逆にDXに出遅れていた企業は破綻の一途をたどっているのです。

(※注1):GAFAMとは、世界的なIT企業であるGoogle、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftそれぞれの頭文字をとったものを指す。

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