最新記事

ビジネス

ネットワークと「80対20」が変化を起こす4つの理由

2018年10月25日（木）16時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

metamorworks-iStock

＜結果の80％は原因の20％から生まれるという「80対20の法則」は、これまで「なぜそうなるのか」分かっていなかった。今、その理由は明らかになり、この法則がますます広がっている事象もそれで説明できる＞

「利益の80％は顧客の20％がもたらす」「仕事の成果の80％は、費やした時間の20％から生まれる」という「80対20の法則」は、世界の変化に伴い進化しているのだと『人生を変える80対20の法則』の著者、リチャード・コッチは言う。

36の言語に翻訳され、世界的ロングセラーとなって20年。このたび刊行された『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』（リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス）には、その進化を解説した4章が新たに加えられた。

本書から一部を抜粋し、3回にわたって掲載するシリーズ。ここでは「第17章　八〇対二〇のネットワークで成功する」から一部を抜粋する。実は当初、「八〇対二〇の法則がなぜ、こうもあてはまるのかよくわかっていなかった」が、その謎は明らかになったと、コッチは書く。

※第1回：あの「80対20の法則」が90対10、99対1になる時代へ

◇　◇　◇

本書の初版と第二版を書いた段階では、八〇対二〇の法則がなぜ、こうもあてはまるのかよくわかっていなかった。経済学者のジョセフ・シュタインドルの以下の言葉を引用した。「長い間には、川に運ばれた土砂が堆積していくように、誰にも説明できない経験則、パレートの法則（八〇対二〇の法則）によって経済の景観が変わっていく」と。だが、いまわたしは、なぜかがわかったので興奮している。八〇対二〇の法則がますます広がりつつあり、不思議な形でわれわれの生活に影響を与えているのはなぜかも説明できる。

答えは、ネットワークの爆発的な成長力にある。ネットワークの数と影響力は長期にわたって大きくなってきた。当初の数百年はゆっくりとしたペースだったが、一九七〇年頃から成長が加速し、ダイナミックになっている。ネットワークも八〇対二〇の法則に則った振る舞いをし、典型的な八〇対二〇の分布を描く。そして、たいてい極端な形になる。つまり、法則が広がったのは、ネットワークが広がったからだ。ネットワークが増えて、八〇対二〇現象があちこちで目につくようになった。

ネットワークの影響力が増すにつれ、八〇対二〇の法則の影響力も増している。この一文の重要性は、いくら強調しても強調しすぎることはない。マニュエル・カステルズが言うように、ネットワーク社会は、人類の経験における質的な変化を示している。そして、この変化の性格のもとをたどれば、八〇対二〇の法則に行き着く。ネットワークほど、八〇対二〇の法則が貫徹した組織や経験は存在しない。

ネットワークを理解することは決定的に重要だ。ネットワークがなぜ重要性を増し、どのように八〇対二〇の法則を発揮しているのか、それを自分たちが有利になるように変えるにはどうすればいいのか。八〇対二〇の法則とネットワークがわかっていなければ、現にいま起きているビジネスや社会の根本的な変化を理解できないのだ。

次のページネットワークとは何か？
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜　乗員2人救助・1人不明
2026.04.04

ビジネス

アングル：インドへの高級ブランド進出、実店舗スペー
2026.04.04

ビジネス

米地裁、ＦＲＢ議長の召喚状差し止めの判断維持　検察
2026.04.04

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多　
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中