最新記事

ビジネス

ネットワークと「80対20」が変化を起こす4つの理由

2018年10月25日（木）16時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

metamorworks-iStock

＜結果の80％は原因の20％から生まれるという「80対20の法則」は、これまで「なぜそうなるのか」分かっていなかった。今、その理由は明らかになり、この法則がますます広がっている事象もそれで説明できる＞

「利益の80％は顧客の20％がもたらす」「仕事の成果の80％は、費やした時間の20％から生まれる」という「80対20の法則」は、世界の変化に伴い進化しているのだと『人生を変える80対20の法則』の著者、リチャード・コッチは言う。

36の言語に翻訳され、世界的ロングセラーとなって20年。このたび刊行された『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』（リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス）には、その進化を解説した4章が新たに加えられた。

本書から一部を抜粋し、3回にわたって掲載するシリーズ。ここでは「第17章　八〇対二〇のネットワークで成功する」から一部を抜粋する。実は当初、「八〇対二〇の法則がなぜ、こうもあてはまるのかよくわかっていなかった」が、その謎は明らかになったと、コッチは書く。

※第1回：あの「80対20の法則」が90対10、99対1になる時代へ

◇　◇　◇

本書の初版と第二版を書いた段階では、八〇対二〇の法則がなぜ、こうもあてはまるのかよくわかっていなかった。経済学者のジョセフ・シュタインドルの以下の言葉を引用した。「長い間には、川に運ばれた土砂が堆積していくように、誰にも説明できない経験則、パレートの法則（八〇対二〇の法則）によって経済の景観が変わっていく」と。だが、いまわたしは、なぜかがわかったので興奮している。八〇対二〇の法則がますます広がりつつあり、不思議な形でわれわれの生活に影響を与えているのはなぜかも説明できる。

答えは、ネットワークの爆発的な成長力にある。ネットワークの数と影響力は長期にわたって大きくなってきた。当初の数百年はゆっくりとしたペースだったが、一九七〇年頃から成長が加速し、ダイナミックになっている。ネットワークも八〇対二〇の法則に則った振る舞いをし、典型的な八〇対二〇の分布を描く。そして、たいてい極端な形になる。つまり、法則が広がったのは、ネットワークが広がったからだ。ネットワークが増えて、八〇対二〇現象があちこちで目につくようになった。

ネットワークの影響力が増すにつれ、八〇対二〇の法則の影響力も増している。この一文の重要性は、いくら強調しても強調しすぎることはない。マニュエル・カステルズが言うように、ネットワーク社会は、人類の経験における質的な変化を示している。そして、この変化の性格のもとをたどれば、八〇対二〇の法則に行き着く。ネットワークほど、八〇対二〇の法則が貫徹した組織や経験は存在しない。

ネットワークを理解することは決定的に重要だ。ネットワークがなぜ重要性を増し、どのように八〇対二〇の法則を発揮しているのか、それを自分たちが有利になるように変えるにはどうすればいいのか。八〇対二〇の法則とネットワークがわかっていなければ、現にいま起きているビジネスや社会の根本的な変化を理解できないのだ。

次のページネットワークとは何か？
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アジア諸国、トランプ氏の代替関税を注視　影響見極め
2026.02.23

ワールド

中国、米最高裁関税判決の影響評価中　「一方的措置の
2026.02.23

ワールド

メキシコ麻薬組織首領「エルメンチョ」死亡、軍の作戦
2026.02.23

ワールド

新たな米関税計画、混乱回避へ熟慮と憲法準拠が必要＝
2026.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中