寿司の国に漂う不安の冷気

　マグロ刺し身、インド洋----群馬県に住む主婦、前澤捷子はパッケージのそんな表示を見るたびに世界地図を思い浮かべる。インド洋の位置を思い出し、「あのあたりならそれほど汚染されていないかしら、と考えたりする」。

　新潟県柏崎市で育った前澤は、昔から大の魚好き。子供が独立して夫婦２人になってからは、週４〜５回は魚を食べるようになった。

　そんな前澤にとって気になるのは、２０００年に原産地の表示が義務づけられて以来、目につくようになった輸入魚の存在。国名や、養殖かどうかは確認するが、後は友人や雑誌から得た情報が頼りだ。薬を山ほど使うとテレビで言っていたアジアの養殖魚はなるべく買わない。カナダやヨーロッパ産は、なんとなく安心な気がする。「今は国産も信用できないけど、外国産はもっと判断がつかない」

　前澤は、シーフード大国の迷える消費者の一人にすぎない。中国に次いで世界２位の水産物消費量を誇る日本では、水産業の工業化やグローバル化が急速に進むなかで、「自分たちの食べている魚は本当に安全なのか」という不安が高まっている。

　02年末に行われたある世論調査では、食の安全に一定の不安感があると答えた人が68％にのぼった。背景には、牛海綿状脳症（ＢＳＥ）や雪印乳業の食中毒事件で、政府や企業の安全管理に対する不信感が強まっていることがある。

　ただ、魚をめぐる不安にはさまざまな誤解も含まれている。明確な判断基準がなく、「途上国の魚は薬漬け」「天然は安心」といった偏ったイメージが独り歩きする。トレーサビリティー（生産と流通の過程を追跡できる仕組み）が確立されていない点も問題だ。「消費者が安全な水産物を食べたいと思っても情報がない」と、東京水産大学の多屋勝雄教授は言う。

　日本の国民１人当たりの水産物消費量は年間約65キロで、世界平均の４倍以上。持ち帰り寿司など「中食」市場や回転寿司の成長で、刺し身や寿司も日常の一部になった。学習研究社が昨年行った小学生の好きな食べ物の調査では、女子は５学年、男子は４学年で寿司が１位だった。

マグロに蓄積するメチル水銀

　東京の広告制作会社で働く大山靖文（32）は、週１度は寿司や刺し身を食べる魚党。自宅で、見よう見まねで寿司を握ったりもする。ただ寿司を前にすると、いつも思う。「輸入が止まったら、この寿司ネタはどれだけ残るんだろう」

　単純に考えれば、半分近くが消える。国連食糧農業機関（ＦＡＯ）によれば、２０００年の日本の水産物輸入量は３５４万トンで世界一。食用魚介類の消費量に占める輸入の割合は、91年の35％から10年間で50％にまで増加した。

　日本人が愛してやまないマグロも例外ではない。世界の漁獲高の約３割を消費する日本は、その半分以上を輸入に頼っている。

　マグロやサメなどの大型魚は、体内に蓄積されるメチル水銀の濃度が高い。妊婦が多く摂取すると胎児に影響を及ぼすおそれもある。厚生労働省は６月、妊婦または妊娠の可能性がある女性に対し、メチル水銀濃度が比較的高いキンメダイとメカジキを食べるのは週２回までにするよう呼びかけた。

　しかし濃度がもっと高かったクロマグロやメバチマグロ、インドマグロは、１回の摂取量が少ないという理由で対象外になった。東京水産大学地域共同研究センターの崎浦利之客員教授は、国民が「パニックになるからかもしれない」と指摘する。

　摂取許容量そのものを疑問視する声もある。厚生労働省が設定する妊婦の許容量は１日当たり15マイクログラム以下。しかし米環境保護庁（ＥＰＡ）は５マイクログラムとしており、６月にはＦＡＯとＷＨＯ（世界保健機関）の合同専門家会議も日本より低い値に引き下げた。

　いけすで太らせてから出荷する畜養マグロも、絶対に安全とは言いきれない。スペインなど地中海沿岸国では、90年代末からマグロの畜養が盛んになり、今では９割以上が日本へ輸出されるという。